「UFOの目撃情報を真剣に受け止めなければ、制空権を失う」アメリカの政治家らが警告 (2/2ページ)

リアルライブ



 2020年の情報公開法の改正により、これまで米軍が抱えていた膨大なUFO情報が公開されてきているが、こういった政府側の動きはUFOへの姿勢の変化を表しているようで非常に興味深い。

 イギリスのUFO研究家ニック・ポープ氏は、「私は、2022年がUFOにとって激震の年になる」として次のように語っていた。

 「まず、UFOに関する議会公聴会が開かれると思います。そして米軍のUFOの写真やビデオ、関連文書がもっと公開されるようになると考えています。それらの情報は内部告発によってもたらされるものもありますが、多くは政府自身が積極的に、あるいは情報公開法に基づく要求に応じて公開することでしょう。最後に、民間航空会社のパイロット、軍の航空機乗務員、レーダーオペレーター、このテーマを直接知っている情報将校など、より能力の高い目撃者が名乗りを上げてくると思います」

 実際、公聴会の開催や情報の公開など、ポープ氏が述べた通りの動きが出てきつつある。今年はもしかするとUFO関連でさらなる動きがあるかもしれない。期待していきたいところだ。

山口敏太郎
作家、ライター。著書に「日本怪忌行」「モンスター・幻獣大百科」、テレビ出演「怪談グランプリ」「ビートたけしの超常現象Xファイル」「緊急検証シリーズ」など。
YouTubeにてオカルト番組「アトラスラジオ」放送中

関連記事
'Take UFO sightings seriously or we'll lose control of airspace', warns US politician(The Daily Star)より
https://www.dailystar.co.uk/news/world-news/take-ufo-sightings-more-seriously-26897197
「「UFOの目撃情報を真剣に受け止めなければ、制空権を失う」アメリカの政治家らが警告」のページです。デイリーニュースオンラインは、エンタメなどの最新ニュースを毎日配信しています。
ページの先頭へ戻る