土地家屋調査士試験合格占有率78.7％（令和3年度）で、業界No.1（※学院調べ）を誇る東京法経学院が、2022年10月に実施される、土地家屋調査士試験の合格をめざすための通信講座「土地家屋調査士 実戦答練2022【Ⅱ期】パックプラン」の募集を行っています。6月30日（木）までに申し込むと、早割として、定価から最大15パーセントOFFで受講できます。

司法書士や測量士補などの法律系国家資格試験で高い合格率を有する東京法経学院（本社：東京都新宿区、代表取締役：立石寿純）では現在、2022年10月に実施される土地家屋調査士試験の合格をめざす方を対象にした通信講座「土地家屋調査士 実戦答練2022【Ⅱ期】パックプラン」の募集を行っています。6月30日（木）までに申し込むと、早割として、定価の最大15パーセント割引での受講が可能となります。

▼　東京法経学院「土地家屋調査士試験 合格サイト」：https://www.thg.co.jp/tyosa/school/class/pack_toren2.htm


■お得で有益なパックプランの募集受付の背景について
土地家屋調査士の国家資格をめざす方のための予備校は幾つもありますが、解説講義付きの通信講座と対面講義の通学講座をミックスした3か月間の集中講座に加えて、毎週実戦答練（テスト講座）を実施し、添削指導までを行う“上級者向け講座”を設けている予備校は他では見られません（※学院調べ）。

本試験までの日数が残り少なくなり不安な思いにかられている方々に、土地家屋調査士試験合格占有率78.7％（令和3年度）と高い実績を誇る当学院が少しでも協力できればと思い、6月30日（木）までの期間、最大で15パーセントOFFとなる、リーズナブルかつ有益な講座をご用意しました。


■「土地家屋調査士 実戦答練2022【Ⅱ期】パックプラン」の特徴
2022年10月に実施される、土地家屋調査士試験までに必要な知識が身につきます。本試験と同様の問題演習を、3か月間毎週実施。解説講義や添削指導も行いますので、今年度合格を目指す方々にとって最適な講座となっています。

このプランは、基礎学習を終えた方や、本試験慣れをしたい方、過去に何度か受験された方、上級者の方々を対象としています。

通信講座（解説講義付き）を約3か月間実施。9月に実施する「スーパー直前模試THEパーフェクトウィン」や、10月に実施する「直前ファイナル・THEラストチャンス」、さらに「スーパー直前模試THEラストラン」などは、通学講座にも振替ができるようになっています。そのため、効果に加えて利便性も高いのが特徴です。


■「土地家屋調査士 実戦答練2022【Ⅱ期】パックプラン」概要
講座名：「土地家屋調査士 実戦答練2022【Ⅱ期】パックプラン」
開講日：2022年7月11日（月）
通信教育は、DVD・ダウンロード・教材学習の中から選択
学費：2022年6月30日（木）までに申し込まれた方には、早期申込割引を適用します。
＜早期申込割引について＞
2022年6月30日（木）までに申し込まれた方のうち、
・「実戦答練【Ⅱ期】」「スーパー直前模試THEパーフェクトウィン」「直前ファイナル・THEラストチャンス」「スーパー直前模試THEラストラン」が含まれた内容の講座に申し込まれる場合、定価から15パーセントOFFの価格で受けられます。
・また、「実戦答練【Ⅱ期】」「スーパー直前模試THEパーフェクトウィン」「直前ファイナル・THEラストチャンス」が含まれたものに申し込まれる場合、定価から12パーセントOFFの価格で受けられます。

＜“学習経験者向け”講座内容の特徴＞
・「実戦答練【Ⅱ期】」（通信）…本試験で求められる知識の確認と解答力の強化をはかる
・「スーパー直前模試THEパーフェクトウィン」（通信・通学）…問題内容・問題量・難易度が本試験に最も近い模擬試験
・「直前ファイナル・THEラストチャンス」（通学・メディア教材）…本試験日の1週間前の総まとめ
・「スーパー直前模試THEラストラン」（通信・通学）…直前最終、本試験予想問題

お申し込み・詳細は、下記サイトから
▼　東京法経学院「土地家屋調査士試験 合格サイト」：https://www.thg.co.jp/tyosa/school/class/pack_toren2.htm


【株式会社 東京法経学院について】
本社：〒162-0845　東京都新宿区市谷本村町3-22 ナカバビル1F
代表者：代表取締役　立石寿純
設立：2007年3月
電話番号：03-6228-1453
URL：https://www.thg.co.jp/
事業内容：
司法書士・行政書士・測量士補・土地家屋調査士・宅地建物取引士等の各有力資格の受験指導
通学講座・通信教育（印刷教材・DVD・ダウンロード等）講座
書籍・雑誌・メディア教材・教育機材等の企画・制作・出版・販売
企業･団体の社員研修（官公庁、大手不動産会社等採用多数）


【一般の方向けのお問い合わせ先】
企業名：株式会社 東京法経学院
担当者名：小林　道明
TEL：0362281453
Email: m.kobayashi@thg.co.jp



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