こうしたなかでDXをスムーズに導入するためには、「何をデジタル化するのが会社にとって最大のメリットになるのか」という見極めと、「トップダウン」で行うことだという。

その見極めができないと、DXはかえって重荷になってしまうことがある。そしてトップダウンで導入することで、社内にいるデジタル化を好まない人も会社の方針を理解するようになりやすいのだ。

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DXをいかに導入し、活用していくかは、今後多くの企業が直面する課題になるはず。何から始めていいか迷った時、何をデジタル化すればいいかわからない時、デジタル化によってどんな効果が期待できるかを知りたい時、本書から適切なアドバイスを得ることができるだろう。

何より、著者の竹本雄一氏自身がDXの恩恵を受け、大きな取引を成立させた一人。竹本氏が経営するアジア合同会社は、全国の児童・生徒に一人一台のコンピュータを行き渡らせる文部科学省のGIGAプロジェクトに参画し、徳島県下の小中学校に中国メーカーのタブレット6万台を納入した。購入のための交渉は全てオンラインで行ったという。

このGIGAプロジェクトによって一気にIT化が進んだ日本の教育現場。本書で竹本氏は、あと5年もすればタブレットで学ぶことに慣れ親しんだ子どもたちが社会人になる一方で、デジタル的な働き方が浸透していない日本の社会に警鐘を鳴らし、DXが持つ大きな可能性だけでなく、今の日本の問題点についても鋭く指摘している。

（新刊JP編集部）