ヨーロッパ市場の情報を発信しているサイト『AJT』の2023年3月の記事や、ドイツの購買行動を分析するサイト『GfK』の2023年2月の記事では、ドイツ国民の70パーセントが環境問題を深刻に捉えており、2021年からの過去5年間でドイツが持続可能な購買行動に向け、最も大きな変化を遂げた国であると伝えている。調査対象者(人数は不明)の31パーセントが商品購入の際に、環境・社会・経済面で持続可能商品のことを指す、サステナブルな商品を購入すると回答しているのだ。具体的にはリサイクル素材やオーガニックコットンを使用したTシャツやタオル、CO2の排出を抑えるなど環境に配慮して作られた食品などが挙げられる。価格はサステナブルでないものと変わらない、もしくは少し高い程度だが、サステナブル商品とそうでないものがあれば、サステナブルな商品を率先して選ぶそうだ。

　またドイツのコンサルティング会社『PwC』が18〜25歳のドイツ国民1000人を対象に調査したところ、調査対象者の約65パーセントが買い物をする際にサステナブルな商品を意識すると答えているという。同記事ではドイツのZ世代にとって洋服や化粧品を買う際に商品が持続可能であるかは重要なことであると伝えている。

　日本ではSDGsを広めようと政府やメディアが主体となって力を入れている印象だ。しかしドイツのように、力を入れずとも国民一人ひとりが当たり前のように意識するようになって初めてSDGsが現実的に達成に向かっていくのかもしれない。