そんな中で、2022年に前年比106％と大きく増えたのが食品の自販機なのだ。

そのきっかけとなったのは、ご存知のように、コロナ禍である。人と人との接触を減らすことが完全拡大の防止に有効、とされたことでテイクアウト需要が増え、その一環として自販機も活用されることになった。

店舗と違い24時間稼働させることができ、しかも外食から自販機を含めた無人販売への業態転換は「事業再構築補助金」の対象になるため、これを利用して食品の自販機を設置した企業が多いのだ。

若者のアルコール離れが指摘されるなか、近年ビールメーカーが力を入れているのが「ノンアルコールビール」や「ノンアルコールチューハイ」といったノンアルコール飲料だ。コロナ禍でアルコールの提供ができなくなったタイミングで認知が広がり、市場は拡大傾向にある。

ただ、これらの飲料はアルコールと比べると価格が安い。市場が広がっても、あまり儲からなそうに思えるかもしれない。

ただ、ここには「酒税」というからくりがある。350ｍlのビールにかかる酒税は63.35円。発泡酒や新ジャンルのビール系飲料には46.99円の酒税がかかっている。ノンアルコール飲料はどうかというと、当然０円である。

酒税を支払った後の利益を見ると、ノンアルコールビールは、通常のビールを上回る。若者のアルコール離れはメーカーからすると頭の痛い問題だが、ノンアルコールビールなどの認知が広まることは、大きなビジネスチャンスに繋がるとも言えるのである。

なぜ駅前の古びた靴屋さんはお客さんが来ないのに営業を続けられるのか？
なぜガソリン価格は地域によって違うのか？
なぜ花屋さんは廃棄覚悟で品揃えを充実させるのか？

本書では、日常で見かける光景の中の「不思議」にフォーカスし、数字を使ってその真相を読み解いていく。世の中の見え方が変わるとともに、世の中の動きがクリアに見えてくる一冊。これから社会人になる人や、若手ビジネスパーソンが読むと、身になる発見が得られるはずだ。

（新刊JP編集部）