日本コミュニケーショントレーナー協会が、心理学におけるエビデンスベースドプラクティスを解説した記事を5月27日に公開！ (2/3ページ)
科学的根拠に基づく支援は医療分野から始まり、今では心理学、福祉、教育、マネジメント、コーチング、カウンセリング、スポーツなど、分野の垣根を越えて推奨されています。この実践においては、個々のエビデンスを学び、その質を判断するという専門的な知識が必要。これらの知識を支援提供者が持ち合わせていることを保証するためには、資格制度が有効と考えられます。しかし日本では、コーチングやマネジメントにおける関わり方、心理カウンセリングや心理療法に対する法的な資格制度が完全に確立されていません。そのため、資格を持たない人々もコーチング、カウンセリングや心理療法活動を行えてしまう状況です。
無資格者による心理学の実践は、サービスの質や安全性が担保されない、他の専門家との連携が困難になるなどの、さまざまな問題を引き起こす恐れがあります。現在ではそれらの問題への対処として、コーチ、心理カウンセラーや心理療法士の資格制度を整備し、その活動を規制する動きがあります。また、臨床心理士や公認心理師など特定の資格が導入され、専門的な知識と技能を持った専門家による支援提供の体制づくりも進んできています。
また、EBPを推進するには、資格制度の整備だけでなく、一般の人々が質の高い心理支援を見分けるための情報提供や啓発活動も重要です。このたび公開した記事では、EBPについて改めて理解を深められるよう、詳しく解説しています。
