調査の概要
【調査目的】仕事におけるメールの利用実態と課題を把握
【調査対象】仕事でメールを使っている人
【調査期間】2025年4月1日から2025年4月30日
【調査方法】インターネット回答方式
【調査実施機関】株式会社アイ・コミュニケーション
【有効回答数】1,462

「ビジネスメール実態調査2025」発表
https://businessmail.or.jp/research/2025-result/

調査結果サマリー（一部抜粋）
・メールスキル向上の必要性、82.76％が実感
・教育体制の未整備、研修経験者は9.51％
・1日あたりの平均送信数は12.33通、受信数は52.27通
・2時間26分、業務の3割をメールが占める実態
・うまいメールの共通点は“簡潔さ”と“構成力”
・生成AI導入は進展も、実務活用は限定的

●8割以上が「メールスキルは必要」と実感


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●研修経験者はわずか1割未満、教育体制に大きなギャップ


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●メール送受信は1日平均65通、業務の中心に


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●業務の3割をメール対応が占める、1日2時間26分の業務負荷


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●評価されるメールの共通点は「簡潔さ」と「構成力」


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●生成AI導入は進むも、活用はまだ一部にとどまる


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代表理事コメント
一般社団法人日本ビジネスメール協会　代表理事　平野友朗

ビジネスパーソンの多くが、毎日メール対応に2時間以上を費やしているという現状は、業務の在り方を見直す大きなきっかけになると感じています。単なる形式やマナーの習得を超えて、“伝える力”を育てることこそが、業務の質とスピードを高め、ひいては働き方改革にも直結する重要な要素です。今こそ、ビジネスメールを「業務のインフラ」として再評価し、再現可能なスキルとして体系的に学ぶ機会を、より多くの人に届けていくべきタイミングだと確信しています。

一般社団法人日本ビジネスメール協会について
一般社団法人日本ビジネスメール協会は、ビジネスメール教育専門の団体です。ビジネスメールを中心としたコミュニケーションや業務推進における、さまざまな課題に取り組み、講演や研修、コンサルティングなどを通じてビジネスメール教育を提供しています。ビジネスメールの教育に特化した豊富な実績と経験を活かし、官公庁や企業、団体、学校などに対して最適なサービスを提供。独自に開発したビジネスメールの専門プログラムと、ビジネスメールを使った実務および講演の経験豊富な講師陣を有し、多様なニーズに柔軟に対応します。メールを中心としたコミュニケーションの改善による、生産性向上、業務改善の実現をサポートします。

一般社団法人日本ビジネスメール協会
https://businessmail.or.jp/
※ビジネスメールの公開講座（会場・オンライン）や集合研修（講師派遣・オンライン）を行っています
※ビジネスメール実務検定試験（オンライン）を実施中

ビジネスメールの教科書
https://business-mail.jp/
※さまざまな場面で使える文例・テンプレートを無料公開

一般社団法人日本ビジネスメール協会
［代表者］代表理事　平野友朗
［設立］2013年9月20日
［事業概要］ビジネスメール教育者の育成と認定、ビジネスメール実務検定試験の実施
［所在地］〒101-0052　東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
［URL］https://businessmail.or.jp/
［調査実施機関］株式会社アイ・コミュニケーション（ https://www.sc-p.jp/ ）

※構成比は小数点以下第3位を切り捨てしているため、合計しても必ずしも100とはなりません
※本リリースに掲載の情報は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください
※本ページの調査結果を引用する場合は出典を必ず明記してください
※「ビジネスメール」「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です
※一般社団法人日本ビジネスメール協会は、株式会社アイ・コミュニケーションが運営しています

【本件に関する問い合わせ先】
一般社団法人日本ビジネスメール協会
［電話］03-5577-3210
［E-mail］info@businessmail.or.jp



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