日本発の技術 AI規制に対する「対人AI」としての構造的応答制御技術の適性実験 (2/4ページ)
プロンプトのみによる制御を目的としたグループをA群、心理アルゴリズムとプロンプトを合わせたグループをB群として、チェックリストに生成できた「合格率」を比較した。
A群: 対応の流れを規定する「基本フロー」、応答文の構成を規定する「応答テンプレート」、応答文が適切に生成されているかチェックする「応答チェックリスト」を作成して、応答チェックリスト通りの応答ができた時に「合格」、チェックリスト通りの応答ができなかった時に「不合格」として、合格率を求めた。
結果
合格率の統計的有意差を検証するために、ABテストの結果をもとにカイ2乗検定を実施した。（表1. 実験結果）
A群：プロンプト単体による合格率52%（合格22件／総数42件）
B群：プロンプト＋心理アルゴリズム統合型合格率100%（合格50件／総数50件）
A群（プロンプト単体による従来技術）とB群（構造的応答制御技術）の応答品質を比較するため、カイ二乗検定を実施した。観察度数は、A群（N=42）の合格数22件（合格率52%）と不合格数20件、およびB群（N=50）の合格数50件（合格率100%）と不合格数0件とした。検定の結果、両群間には極めて有意な差があることが確認された (Ｘ2 = 29.89, df = 1, P = 0.0000000347)。この結果は、応答品質の揺らぎに対する構造的応答制御技術の有効性が、医薬関係の極めて厳しい基準（P
考察
「心理アルゴリズムによる応答制御」の応答方式が、プロンプト単体に比べて構造的に応答品質を向上させる効果があることを示している。心理アルゴリズムが、「構造的エラー抑制」を実現させたことが分かる。
異なるモデル3種のAIでも、心理アルゴリズムとプロンプトを合わせた技術を用いたところ、構造的エラーは確認されることは無くなった。このことから、他の生成AIでも同様の効果が期待できることがわかった。
結論（Conclusion）
同技術によりAI規制への対応が可能になるとともに、採用企業に経営的メリットをもたらす。
