“人が育つ職場づくり”にフォーカスした法人向けコミュニケーション研修のポイントについて解説したブログ記事を、日本コミュニケーショントレーナー協会が公開 (2/3ページ)
これを踏まえて日本コミュニケーショントレーナー協会では、企業の課題や対象階層に合わせて3分野・全9種類の研修プログラムを用意。ヒューマンスキル、マネジメント・思考スキル、メンタルヘルス・適応力強化の3つの分野別に、コミュニケーション能力研修(基本編)から心理的柔軟性研修(レジリエンス・ACTアプローチ)まで、実践的なスキルが身につく多彩なカリキュラムを採用しています。
新入社員・若手社員、中堅社員・リーダー、管理職・経営層それぞれの職責やステージによって直面するコミュニケーションの課題が異なるため、それぞれに応じた研修内容が必要です。
そのベースとなる“心理的安全性”とは、失敗を学びに変えて従業員一人ひとりが安心感のある対話のなかで自ら思考し行動できるように伴走・支援することなのだと解説しています。
■約10年間、“正社員の離職者ゼロ”という実績を達成した日本コミュニケーショントレーナー協会の法人向けコミュニケーション研修
日本コミュニケーショントレーナー協会では、社員同士が信頼を土台に対話し合える文化を醸成して2010年6月から2020年3月までの約10年間にわたって“正社員の離職者ゼロ”という実績を達成しています。
その法人向けコミュニケーション研修のおもなメリット、魅力はまず国家資格である「公認心理師」が監修・登壇していること。そして科学的根拠(エビデンス)に基づく心理学アプローチと、約10年間にわたって“正社員の離職者ゼロ”の実践知に基づくアプローチにあります。
さらに、それぞれの企業によって異なる課題、業界特性、組織規模、受講者の年次構成などを事前にヒアリングして自社事例を取り込んだ演習を構築。状況に応じた言動を選択できる“自己統制力”を養い、一過性で終わらない“日常実践”の習慣化をめざします。
法人向けコミュニケーション研修は、企業の課題や対象階層に合わせて、3分野・全9種類。「半日・1日単発研修プラン」のほか「全6回 継続研修プラン」などをラインナップしており、ブログ記事内で詳細を紹介しています。さらに、これまでの官公庁・企業・団体での研修実績や相談・研修実施までの流れ、FAQも掲載しています。