日本の大正１４年の総人口数は５９００万人、平成２５年は１億２６００万人で、総人口数は大正１４年に比べて平成２５年では２倍になっています。

ですが同年度の出生数は、大正１４年度が２.０８６.０９１人なのに対して、平成２５年度が１.０２９.８１６人で約２分の１へと減少しています。数字的に見ると総人口数が倍になったにもかかわらず、出生人数が半分になっている、という少子化問題の縮図をはっきりと見て取ることが出来ます。

また出生時の母親を年齢別に見て行くと、１９４０年までの戦前と２０１０年以降近隣との大きな差異は、２０歳代の出産率が著しく低下している事がよくわかります。

しかし、ここが重要なのですが、３０代以降の現代の出生数は、戦前と比較してもあまり変化がないのです。

これは私を含めて持っていた、現代は高年齢出産が「増えている」という認識が少し異なっており、事実は昔からあまり変わっていなかったということであります。

大きく異なるのが、高度生殖医療の介入がなくすべてが自然妊娠であった、という事です。（ヤロウ側→もちろんバイアグラ開発以前である。）

当然、出生前診断もなかった訳ですから、先天的な異常を持って産まれて来る赤ちゃん比率も現代と比べれば多かったイコール、乳幼児死亡率も高かったであろうと推測されます。

■問題の本質は何か？

このグラフでは、第二次ベビーブームと言われる１９７０年代以降から２０代の出生率の低下がはっきりと見る事が出来ます。そこには女性の高学歴化に伴う社会進出、男女雇用均等法など社会情勢の変化が伴います。

将来を鑑みるに、今後も２０代の出生率が増える事は、大幅なマタニティ推奨インフラの整備が進まなければ期待は出来ないと思います。

よって必然的に高年齢出産に伴う、高度生殖医療を経た出生が今後益々主力となって行くのではないでしょうか。