「喫煙者であるというだけでは、法律に違反しているわけでもなく、能率が著しく落ちるわけでもありませんから、それだけを理由に人事評価を下げた上で、降格や減給まですると違法となる可能性が出てきます」（星野宏明弁護士）

「他方、禁煙の室内でいくら注意しても無断喫煙するなど、職場の秩序、規律違反を繰り返すような場合には、それを人事評価に反映させた上で、降格・減給の理由となりうるでしょう」（星野宏明弁護士）

■異性からのイメージや健康面でも適度な運動を心がけましょう！

肥満であることと、喫煙者であること、それぞれを理由に降格・減給に及んだ場合、一つの違いがあると星野宏明弁護士は言います。

「喫煙者と異なる点は、肥満により、職場秩序・規律違反をすることが有り得ない点です。例えば、「体重何キロ以上になってはいけない」というような就業規則・職場規律はまずないでしょうし、あっても有効性に疑問があります」（星野宏明弁護士）

「したがって、禁煙の場所で繰り返し無断喫煙するといった規律違反はあまり考えられず、喫煙者の場合以上に、人事評価を下げて降格等をすることは難しいと考えられます」（星野宏明弁護士）

冒頭では肥満と業務能力の関係について触れましたが、「女性から見たメタボ男性の印象（男のエステ　ダンディハウス「男の肥満」 2007年）」というアンケートでは「フットワークが悪い」（66.5％）、「怠慢」（43.1％）などのネガティブなイメージが大半を占めていることも発表されています。
肥満であることで、降格・減給はないようですが、やはり健康面や異性からのイメージで考えてもメリットは多くないようです。