トヨタ・マツダの協業が意味するもの (2/2ページ)
とはいえ、『EV』や『FCV』のみで規制をクリアすることは難しいため、『PHV』や『HV』などの排ガスが極めてクリーンな車両などを組み入れることも許容されている。
事実、トヨタは「プリウス(HV)』により、これまでEVメーカーのテスラに次ぐ量のクレジットを売り続けて来た経緯がある。ただ2017年からは『HV』が『ZEV』の対象から外されるため、状況が一変する。

そうしたなか、マツダはこれまで販売台数の観点でZEV規制の対象外だったが、2018年以降は中規模のメーカーとしてダイムラー、VW、BMWなどと共に対象となる見通しとなった。
これまでガソリンエンジンやディーゼルエンジンの高効率化で低燃費を実現した『SKYACTIV』をウリにしてきた同社ではあるが、規制クリアには新たな技術開発を伴い、それには多くの開発期間と膨大な研究費が必要となる。
既にトヨタから『HV』のライセンス供与を受けている同社としては『ZEV』対象の『PHV』や『FCV』をラインナップするトヨタとの提携枠を拡大して技術供与を受けるのが最も確実という訳だ。
両社は今回の発表で公にしていないものの、これこそがマツダがトヨタとの提携枠を拡大する最大の理由とみられている。
■ 「PHV」・「FCV」の拡販に繋がる提携
トヨタにとってもマツダへの『PHV』システムの供与で販売台数が伸びれば量産効果でコストダウンが図れ、ゆくゆくは『FCV』の普及拡大にも繋がる。
さらにはマツダが持つ高効率なディーゼルエンジンをラインナップに採り入れることも可能になる。
かくして先進技術を誇る日本の両メーカーがコラボすることで、欧米勢に対抗する更なる技術革新が期待できる状況になってきた。