「中止」59％。5月7〜9日に読売新聞が行った、東京オリンピック・パラリンピック開催の是非を巡る世論調査の結果数値だ。かたや、観客制限16％と無観客23％の双方を合わせても、「開催」支持者は39％。しかも当の開催地である東京に限ると、反対の声は61％に達する。東京オリパラの開催は、完全に逆境に立たされている。 それはそうだろう。菅首相が「GW中、いったん人の流れを止める」と宣言して延長中の非常事態宣言の真価が...
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