明治時代からあった終活本！それは死と常に隣合わせだった軍人向けだった！

明治時代に徴兵制が導入されてから、一般市民が軍隊といういわば「異世界」で生活するためのマニュアルというべき本が多く出版された。この種の「軍隊生活マニュアル本」は昭和の終戦に至るまで書かれたが、それらの中には、現代でいうところの「終活のすすめ」といえるような内容のものもあった。

■死が身近だったことが終活本を生み出した要因

この「終活のすすめ」は、太平洋戦争の頃に言い出されたのではなく、既に明治末期に登場している。１９０４年の１月１日付で刊行された三毛茜陵・肥田竹宇共著「軍人の顧問」が、その明治の青壮年向け「終活のすすめ」である。

おりしも日露戦争の直前の時期であり、日本とロシアは一触即発の状態であった。そのため、市井から兵役に就いた人々や彼らの家族にとって、戦死はリアルに「自分ごと」として意識されるようになってきた。

つまり、このことこそが、この「終活のすすめ」を生み出した要因の一つだろう。

■兵役に就く前にやっておくべきことが書かれていた

兵役に就いた以上、明日にも戦地に赴く可能性があり戦死する可能性もある。そのため、兵役に就く前に様々な身辺整理をしておくことが大切であると、この本ではまず説いている。要するに、様々な法律的・経済的な手続きをきちんと済ませて、「後顧の憂い」を持たず入隊すべきだとしている。具体的には、このようなことである。

■（当時の法律では）一般の人々が兵役に就いている期間中には、婚姻届を出すことが認められていない。だから、婚約者のいる者は入隊前に婚姻届を出しておくべきだ。万一戦死した場合、婚姻届を出しておけば婚約者は法律上の妻となるので、国家から遺族年金を受け取ることができる（内縁の妻は、パートナーが戦死しても遺族年金の受給資格が認められていなかった）。

■兵役に就いている期間中は、やたらに兵営外に出ることは禁じられている。だから、役所に何度も行く必要のある財産整理は入隊前にしておく。不動産や船舶などを所有しているにもかかわらず、登記をまだしていない者は、至急登記を済ませて、所有権が誰にあるのかをきちんと明確にしておくことが必要だ。