経済アナリストが「リオ五輪後が要注意」と警鐘を鳴らす理由

5月に開催された主要国首脳会議（伊勢志摩サミット）での安倍晋三首相の発言が物議を起こしたことは記憶に新しい。

安倍首相は、世界経済の指標について2008年のリーマン・ショック前後と比較しながらその深刻さを説明。すると、「リーマン・ショック前と似た状況だと発言した」という報道が一斉になされた。その後、首相はその発言をしていないという声明が出されたが、世界経済が危機にある状況には変わりない。では今後どのように進んでいくのだろうか。

J.P.モルガン証券などに在籍し、30年以上にわたり活躍してきた経済アナリストの塚澤健二氏は次のように見ている。

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まず、サミットでの安倍首相の発言についてですが、今年1月に「リーマン・ショックや大震災のような重大な事態が発生しない限り」確実に消費税増税を進めると言っています。おそらく内心としては増税を延期したいと思っていて、サミットの場でリーマン・ショックを引き合いに出したのではないでしょうか。でも、実際にリーマン・ショックレベルの危機が起きると考えているわけではないように思います。

年初から世界同時株安が始まり、2015年12月から27％下落しました。これを一部報道ではこの暴落をリーマン・ショックに例えていましたが、違います。1987年のブラックマンデーと同じタイプです。

1987年10月19日のブラックマンデーでは、NYダウ平均の終値が前週末から22.6％という歴史的下落を見た後、12月28日に三番底を付けてから再び上昇に転じています。私は１月の時点で今回の下落も同じ動きをすると予想していましたが、やはりその通りの動きを見せていますね。

典型的なのがニューヨーク・ダウ平均株価で、２ヶ月から３ヶ月で戻りました。日本も同じように戻らないといけないのですが、為替が円高になってしまっているので、その分押されているという感じです。

拙著『未来からの警告！』（集英社刊）は、ちょうど１月から２月に書いたもので、ちょうど底打ちの時期であり、この本に書いた通りに戻りました。

『未来からの警告！』では、様々な指標を通して作り上げたオリジナルの分析ツール「T-Model」を元に経済予測を試みています。