「ポケモンGO」に大嫉妬！ 韓国で巻き起こるパクリ開発「親日派GO」

　日本でも配信が始まったスマートフォン向けゲームアプリ『ポケモンGO』が、予想通りの反響を巻き起こしている。スマホを片手に「ジム」や「ポケストップ」と呼ばれる場所に時間を問わず人が集まり、テレビのワイドショーでも先だっての東京都知事選と同レベルの過熱報道ぶりだ。
　遭遇したポケモンを捕まえるには「モンスターボール」と呼ばれるアイテムが必要で、課金して購入もできるが、先の「ポケストップ」は特定の商業施設、名所旧跡や有名なモニュメントなどで実際の地図とリンクしてゲーム上に表示されており、範囲内に近づいて指定の場所をタッチすることで、タダで拾うこともできる。そのため、ポケモン捜索とアイテム入手の一挙両得を狙って歩き回るユーザーが続出しているのだ。
　その際、おおむね半径40メートル以内に近づかないと効果がないため、遊んでいれば歩く距離も自然と延びる。ユーザーから「肥満解消に役立つ」とか「外に出ることで、うつ病が治りつつある」などの報告がツイッターに投稿されており、やりようによってはイスラム国の戦闘員を「テロよりポケモン」で洗脳することができるかもしれない。

　まさに熱狂は世界各国へと飛び火している。そんなポケモンの生みの親である任天堂の株価は、日本での配信直前の7月15日までの1週間で約85%も急騰し、時価総額は約1兆8200億円も増加した。
　ところが、直近の決算は245億円の最終損益と、業績の方は目下“炎上中”だ。
　「昨年急逝した岩田聡前社長は『射幸心を煽り、少数のマンモスユーザーから多額の課金を得る』というモバイル向けゲームの主流だった課金手法を真っ向から否定しており、その遺志は受け継がれています。とはいえ、同社の業績回復はポケモンGOの勢いをどう今後につなげていけるか次第。アプリと連動してプレーヤーにポケモンの存在を教える『ポケモンGOプラス』が9月に発売予定で、これは任天堂が開発を担当し販売も同社が担うため、その販売数が同社の業績に直結することになるでしょう」(ゲームライター)

　この喧噪から取り残され、なおかつニッポンに嫉妬している国がある。“配信サービス予定地域”ですらないお隣の韓国だ。
　「韓国のゲーム産業は国を代表する産業の一つと言っても過言ではなく、優秀な開発者も多くいます。