『プロフェッショナル・ミーティング』（長田英知著、ディスカヴァー・トゥエンティワン）の著者は元政治家で、現在は大手外資系コンサルティングファームのシニアマネジャー兼新規事業部門副責任者として事業開発に携わっているという人物。
国内最大手の生命保険会社を筆頭とする、さまざまなキャリアの持ち主でもあります。
つまり本書ではそんな実績を軸として、「成果を挙げるミーティングを行うための考え方と手法」について解説しているわけです。
■業務時間の15.4％は会議だという現実
NTTデータ経営研究所が2012年10月に行った「会議の革新とワークスタイル」に関する調査によると、会社で開催される会議の全体業務に占める割合は平均して15.4％になるのだそうです。
業種別でもっとも会議の割合が高かったのは通信・メディア業で、会議が業務の約2割を占めていたのだといいます。
つまり週5日勤務の社員は、毎週1日をまるまる会議に費やしている計算になります。
また、同じ調査で「会社で開催される会議等は価値創造（仕事の生産性向上、イノベーションの創出等）に貢献していると思いますか」と尋ねたところ、「まったくそう思わない」「あまりそう思わない」と答えた人の割合は66.9％。
実に3人に2人は、会社の会議が生産性向上やイノベーションといった価値の創造に貢献していないと答えたわけです。
■外資系企業では会議の業務専有割合が高い
なお外資系企業では会議の業務専有割合が20.1％と、日本企業の平均よりも約5％高い数値を示していのだとか。
一方、会議が価値創造に貢献していないと答えた外資系企業は56.2％で、日本企業の平均よりも10％低い数値となっているのだそうです。
また、さまざまなタイプの会議を、ビジネスプロセスのさまざまな場面に合う形で組み合わせているのが外資系企業の特徴。そうすることによって、「強いチーム」と「確実な目標達成」の実現を図っているというわけです。