ソフトバンクvs楽天 親・反トランプで勃発した「野球戦争」

　アメリカ大統領シンパのソフトバンクと反シンパの楽天が、「新野球市場・台湾」をめぐって争奪戦を展開しているという。時に、訪米した安倍首相がトランプ流のゴルフ接待を受けたことで、“野球戦争・番外編”が急展開している――。

　トランプ米大統領との初の首脳会談で、安倍晋三首相は11日(日本時間12日)、フロリダ州パームビーチのゴルフ場2カ所をハシゴし、計27ラウンドを楽しんだ。
　『トランプ・ナショナル・ゴルフクラブ・ジュピター』で、プロゴルファーのアーニー・エルスなどトランプ大統領の友人らと4人で18ホール。その後、『トランプ・インターナショナル・ゴルフクラブ・パームビーチ』に舞台を移し、2人きりで9ホールを回り、親交を深めた。

　このトランプ流接待ゴルフで、日米同盟の重要性や経済協力の強化を通じた「相互利益(ウィンウィン)」を確認したという。
　だが、本誌が注目するのは、プロ野球界への影響だ。実はこのゴルフ会談には、ソフトバンク・孫正義氏と楽天・三木谷浩史氏がターゲットにする“新野球市場・台湾”争奪戦の構図が秘められていたという。

　昨年12月の大統領選直後、トランプ大統領に真っ先に急接近したのが孫社長だった。単独での面会を果たすと、その場で500億ドル(約5兆6000億円)の対米投資と5万人の雇用を創出すると約束。その後、8000人の新規雇用を打ち出し、トランプ氏は「マサ(孫社長)に感謝する」と賛辞を送った。
　「これは、ソフトバンク傘下の米携帯電話スプリント社を通じて5000人の雇用を創出し、さらにシャープを買収した台湾の巨大企業・鴻海精密工業と組んで投資し、米アップルの液晶の生産力を拡大するというプランです。鴻海はFoxconnブランドでアップルの製品製造を受託しています。孫社長はiPhoneを通じて鴻海との連携を密にすることで、米国内に雇用を創出し、トランプ政権を側面支援するようです。背景にあるのが、台湾での業務拡大。それには宣伝塔となるソフトバンクホークスの台湾での人気アップが手っ取り早くて効果的です。鴻海との連携は、そのためと言われています」(一般紙の経済部記者)

　日本のプロ野球はいま、台湾で人気が年々うなぎ上りだという。