「発達障害バブルから子どもたちを守ろう 子どもに覚せい剤！？知らされない事実を学ぼう」イベント開催しました！

　近年、発達障害の市場は急激に拡大し、ADHD（注意欠陥・多動性障害）治療薬の売り上げはこの7年で約40倍に膨れ上がっていると指摘されています。また0歳児から投薬がなされる事例もあり、長年にわたる服薬強制で生きる権利を奪われる子どもたちもいます。 　このような中、市民の人権擁護の会（CCHR）は、大阪にて3月20日から25日までの期間にわたって「発達障害バブルから子どもたちを守ろう　子どもに覚せい剤！？知らされない事実を学ぼう」というテーマで一連の啓発イベントを開催しました。

　近年、発達障害の市場は急激に拡大し、ADHD（注意欠陥・多動性障害）治療薬の売り上げはこの7年で約40倍に膨れ上がっていると指摘されています。また0歳児から投薬がなされる事例もあり、長年にわたる服薬強制で生きる権利を奪われる子どもたちもいます。

　このような中、市民の人権擁護の会（CCHR）は、大阪にて3月20日から25日までの期間にわたって「発達障害バブルから子どもたちを守ろう　子どもに覚せい剤！？知らされない事実を学ぼう」というテーマで一連の啓発イベントを開催しました。

　発達障害について、児童精神科医の第一人者は「科学的な根拠のある診断ができていない」と告白しており、発達障害の診断基準を作成した責任者自身が、製薬会社の喧伝等による診断インフレを認め「一般的な個性であって病気と見なすべきではない子どもたちが、やたらに過剰診断され、過剰な薬物治療を受けている」と警鐘を鳴らしています。

　また、国連は、各国でADHD患者数と投薬量が急増していることに重大な懸念を示し、日本に対しても「製薬産業とは独立した形」で研究が実施されるよう勧告しました。

　このような状況の中、発達障害バブル及びその被害状況などの現状をより多くの方々に知っていただくため、CCHRは精神医学の歴史などを紹介したパネル展示会や医師や健康指導士など特別ゲストをお招きした講演会開催およびデモ行進など約1週間にわたる啓発活動を行いました。

　21・22日は大阪ドーンセンターにて精神医学についての真実を知らせるパネル展示会が開催され、23日は大阪府庁前でデモ行進。