“慈善名目”の復帰プラン

　直近で、最も大物の引退といえば、9月16日の沖縄ラストライブで歌手生活にピリオドを打った安室奈美恵(41)が挙げられる。

　今年2月から6月まで開催されたラストツアーでは、ソロのアーティストとして史上最多となる80万人を動員。8月29日に発売されたライブDVDはオリコン調べで累計100万枚に迫る勢いで、音楽DVD作品総売上枚数で歴代1位となった。これらに加えて、アルバム売上やグッズ収入も巨額だ。
「安室は昨年9月の引退表明以降、この1年間で200億円近くを売り上げました。安室本人には数十億円が入るとみられ、まさに引退ビジネスの典型例と言えます」(レコード会社幹部)

　さんざんマスコミを利用して引退ムードを盛り上げ、自身の価値を上げに上げておきながら、引退報道に際して「過去のスキャンダルは一切報じるな」と弁護士を使ってメディアを恫喝。特に、'99年に起きた親族殺害事件と'02年のSAMとの離婚について報じたら法的措置をとると脅し上げ、後味の悪さを残した。

“平成の歌姫”の称号と、巨万の富を得て芸能界を去る安室だが、引退発表時点から復帰の噂が絶えない。
「今回の引退は、事務所とのギャラの取り分に起因する金銭トラブルによる“報復引退”とも囁かれています。別の大手事務所がバックについたり、個人事務所を立ち上げたりするなどして、数年で復帰するとみられます。その際は、ケロッとした顔で復帰ツアーを行い、またまた大儲けですよ」(前出・レコード会社幹部)

　仮に安室が復帰した場合、今回の引退ビジネスが“詐欺”と捉えられかねない。完全引退をアピールしながら、この1年間、ビジネスを繰り広げただけに、もしも数年で復帰となれば、一部ファンから「引退関連で費やした金銭の返還を求められても仕方がないだろう」(同)との見方もある。
「引退したタレントが復帰する場合、チャリティーや被災地支援など、表向きは慈善名目で登場すれば反発を受けにくい。そして、何事もなかったように活動を継続させればよいのです。'11年の東日本大震災でも、音楽バンドの再結成が相次ぎましたから」(芸能記者)

　同じく復帰説が根強いのが、'15年に俳優の山本耕史(41)と電撃結婚・引退した堀北真希(30)だ。