薬局で薬を処方される際に「ジェネリック」と称される薬をよく耳にするかと思います。
薬自体は、厚労省から安全かつ効能があると承認されたあとに、都道府県知事が許可した薬局やドラッグストアで販売されます。これまでにない新種の薬を開発する場合、認証されて販売されるまで、医薬品メーカーは長期間にわたり巨額の費用を投入します。時には10年以上かかり、開発費は数百億円とも言われます。
こうした事情から、新薬は特許で保護され独占販売できるのですが、原則20年（最大25年）の特許保護期間が切れたあと、厚労省から認可を受けた別のメーカーが販売する「後発医薬品」がジェネリックです。
英語で「一般的な」という意味を持つジェネリックは、開発費が抑えられるため、先発新薬の2～7割ほどの価格で販売されます。先発医薬品の特許のうち、新たな物質に与えられる「物質特許」と、特定の物質における新たな効能の「用途特許」、両方の満了が原則20年であるため、ジェネリック医薬品は先発医薬品と主成分が同じにできるのです。
わかりやすい例でいえば、バイアグラです。ファイザー製薬社の特許が切れた2014年にバイアグラのジェネリック品が発売されています。
この背景に、高齢化社会の到来により国家の医療費負担も増え、健康保険の財政が厳しくなっている事情があります。日本政府は、20年までにジェネリック全体のシェアを8割にするとし、10年前に処方箋の様式を変え、新薬かジェネリックかを患者が簡単に選べるようにしました。
つまり患者はどちらでも自由に選べるわけですが、ここで問題です。処方薬としてジェネリックは希望するべきか、あるいは先発品にするべきでしょうか。
厚労省が「安全である」と認可したジェネリックは国民の財布に優しく、国庫の負担もかからない薬ですが、実は懸念すべき点もあります。
新薬を認可する場合、厚労省はものすごく厳しいルールのもとで何度もテストを行います。当然ながら副作用の多い薬などを販売するわけにいかないためです。