組織の生産性アップのために、従業員のモチベーションアップのために、労働環境改善のために、そして業績向上のために、カギになりうるのが「人事評価制度」だ。
こと働き方改革や人手不足が叫ばれるようになっている近年、中小企業経営者を中心に人事評価制度への関心は高まる一方。しかし、『9割の会社が人事評価制度で失敗する理由』（あさ出版刊）の著者、森中謙介さんは、経営者が短絡的な考えだけで人事評価制度を導入しても、うまく機能することはないという。
たとえば「人事評価制度を導入しさえすれば、社員がもっと働くのではないか。部下に自分の言うことをもっと聞かせられるのではないか」というような。
■人事評価制度を「権力の武器」にしようとした社長の末路本書では、人事評価制度をどのように設計し、導入・運用すればいいのかを、よくありがちな失敗例と共に物語形式で解説していく。
東日本のある県庁所在地に3店舗のスーパーマーケットを展開し、従業員100人ほどを抱えるある中小企業は、経営状況こそ良好だったが、近くにショッピングモールができる計画があり、安穏としていられない状態だった。
そこで社長が考えついたのが社内改革であり、人事評価制度導入だ。中小企業の人事制度づくりを専門とするコンサルタントと密に連携し、コンサルタントはお仕着せの制度を提案するのではなく、社長や幹部から同社の理念や思想を聞き取り、理解して制度に反映させた。その理念も「地域に貢献し、地域とともに成長する店」としっかりしたもので、理念とひもづく社員の基本姿勢は「素直さ」「謙虚さ」「感謝心」と、こちらも立派なものだった。
会社の理念が明確になっていれば、どんな人材を評価するのかも明確になる。当然人事評価制度は作りやすい。コンサルタントはこの理念にもとづいて職務上の等級とキャリアパス、昇給の仕組みを作っていった。従業員たちも制度の導入を了解した。ここまでは理想的な展開だ。
ところが、コンサルタントは社長との連携で、社長のこんな言葉を見過ごしていた。