中小企業にとって社員は「人財」とも言うべき大切な存在。
「ヒト」「モノ」「カネ」の「モノ」「カネ」で、大企業と競うことが難しいのであれば、「ヒト」を育成し、会社の理念やビジョンにコミットしてもらうことが求められます。
まさに、環境が激変した今こそ、ベクトルがそろった組織ほど強く、勝ち組として成長し続けることは間違いないでしょう。
では、そうした会社に成長するためにはどうすればいいのか。
その一つのカギを握るのが「人事評価制度」です。
人事評価制度は社員のモチベーションを左右する重要な制度です。ここでしっかり社員が感じている問題をすくいあげ、評価者からフィードバックすることができれば、社員は大きく成長するでしょう。
一方、評価制度が上手く運用されておらず、評価されているのかどうかもわからない、適切なフィードバックもないとなると、「この会社にいる意味はあるのか」「もっと認められる会社に行こう」と、優秀な人材が流出してしまいます。
■人事評価制度の定着を阻む３つの理由とその対処法しかし、経営者が人事評価制度の導入を決めると、必ずといっていいほど異論が噴出するものです。現場から後ろ向きな発言や単純な文句などネガティブな声が高まり、最終的に導入を断念してしまう。これは中小企業の現場“あるある”と言える光景です。
しかし、「不満が出ない人事評価制度改革はない」と述べるのは、1000社以上の人事制度を研究してきた山元浩二さんです。
山元さんは、最初から全員が納得いく評価制度はないとしたうえで、一つ一つ問題をクリアにして、解決しながら定着させていくしかないと述べます。
では、人事評価制度の定着と成果を上げることを阻む要因はどこから上がるのでしょうか。
山元さんの著書『改訂新版 小さな会社の人を育てる人事評価制度のつくり方』（あさ出版刊）には次の３つがあげられています。