訴訟大国と言われるアメリカだが、アメリカには、日本では考えられないような理由で訴訟に発展した事例がいくつかある。
オレゴン州で、当時26歳の男が、ナイキの靴を履いてとある男性の顔を踏みつけ逮捕されたが、その原因はナイキの靴にあるとしてナイキ社を訴えたと、海外ニュースサイト『Daily Mail Online』が2014年1月に報じた。同記事によると、男は2012年、売春婦を雇ったが、売春婦に支払いをしなかったため、売春婦を斡旋した男性と揉み合いになったそうだ。揉み合いになった際、男はナイキの靴を履いた足で、男性の顔を何度も踏みつけた。男は駆けつけた警察によって逮捕された。
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男は逮捕されてから7か月後、事件が起きたのは「ナイキの靴に“この靴を履いて人を踏みつけてはいけない”という警告文が書かれていなかったことが原因」だとしてナイキ社に対し、1億ドル(約106億円)の損害賠償を求めて訴えを起こした。裁判の判決はまだ出ていない。
訴訟のきっかけとなったのは靴だけではない。多くの人が使用しているであろうアプリのせいで被害を被ったとして訴えを起こした人もいる。
海外ニュースサイト『Next City』は、ユタ州に住むとある女性が、グーグルマップのアプリに従って自宅まで徒歩で帰った際、グーグルマップが示した道が危険だったとしてグーグル社を訴えたと、2010年5月に報じている。同記事によると、女性はグーグルマップのアプリに自宅の住所を入力してグーグルマップが示した道順通りに帰宅したが、その際、車通りの激しい道を通ることとなり、車にぶつかられたそうだ。
事故の程度は明かされていないが、女性に大きな怪我はなく無事だった。しかし、女性は「グーグル社が、安全が確認されていない道を提供したせいで自分は危険な目に遭った」としてグーグル社に対し、10 万ドル(約1060万円)の損害賠償を求める訴訟を起こした。
危険な道を歩かされたのはグーグルマップのせい? アメリカで起きた“ドン引き訴訟”
2020.09.22 06:00
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