BTS、SEVENTEEN、BIGBANG、TWICE、少女時代をはじめ、今や世界中を席巻するK-POPアイドルグループ。日本のオリコンチャートやアメリカのビルボードチャートでも1位を獲得するほどの人気っぷりだ。たとえば、BTSのツイッターのフォロワー数は3000万人超と、その数は一国の人口に匹敵する。
そんなK-POPの動画はSNS上でも広く拡散されている。しかし、一部ではその拡散の仕方が、無関係の内容でバズったツイートのリプライ欄に動画のリンクが脈絡もなく貼られたり、トレンドワードがタグ付けされた状態でK-POP関連のワードがツイートされたりなど、言わばスパムのように“無差別投下”されているのだ。
誰が何の目的で投稿しているのか、大手ネットメディアの政治記者が解説する。
「調べてみると、SNS上で見られるK-POP関連のスパムメールのほとんどは、中南米のユーザーたちのアカウントから投稿されているようです。K-POPファンは中南米にも多くいますからね。なぜ彼らがこんなことをするのかといえば、バズツイートに無差別投下すれば、動画投稿サイトに無断掲載している映像の再生数が上がって広告料が入るため儲かるということと、K-POPを布教（宣伝）することができるから。K-POPファンは狂信的なことでも有名ですから、一人でも多くの信者を取り入れたいのでしょう」
その一方で、K-POPファンが広めようとしているのはアーティストのビジュアルや音楽性だけではないという。
「ファンの多くは政治意識が高くリベラル寄りと言われているため、反人種差別運動や政治の世界にも大きな影響を及ぼします。今年6月にも、アメリカの保守政権だったトランプ候補の選挙集会に、100万人規模のK-POPファンがトランプ支持者を装い、参加の申し込み予約を行いましたが、そのほとんどがドタキャンしたため当日はガラガラだったと言われています。トランプ政権は不法移民の流入を防ぐことを目的に『国境の壁』の建設をブチ上げるなど、中南米諸国との間でしばしば政治的対立を起こしてきました。