キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関「Job総研」を運営するライボは、667人の社会人男女を対象に「社内コミュニケーション調査」を実施しました。
同調査はコロナ禍における社内コミュニケーションについて、対面およびオンラインの割合や、2021年と比較した社内コミュニケーションの変化ついて調査しました。
新型コロナウイルス感染拡大によって、オンラインでの働き方が主流になり、必然的に社内コミュニケーションの取り方もオンラインで行うことが増えました。2022年に入り、オミクロン株の感染拡大が懸念されてはいますが、徐々にテレワークから出社に切り替える傾向も見られます。
この動きに対して、Job総研では社内コミュニケーションの在り方として、2021年との比較を含め「対面派とオンライン派ではどちらが多いのか」やその理由などを調査しました。
まず、2021年の社内コミュニケーションについて聞いたところ、「オンラインが圧倒的に多かった」が48.6%、「オンラインがやや多かった」が13.1%となり、合計で61.7%が社内コミュニケーションに「オンライン」を多く用いていたという回答結果になりました。
また、対面でのコミュニケーションの合計は35.7%で、内訳は「対面が圧倒的に多かった」が21.1%、「対面がやや多かった」が14.6%という結果になりました。
次に、2022年の社内コミュニケーションの予定について聞いていくと、「意識的に対面を多くしていく」が21.5%、「どちらかといえば対面を多くする」が34.2%となり、合計で55.7%が「対面コミュニケーションを多くする」という回答結果になりました。
一方、「オンラインコミュニケーションを多くする」という回答の合計は39.9%で、内訳は「意識的にオンラインを多くしていく」が24.0%、「どちらかといえばオンラインを多くする」が15.9%となり、全体的に2022年は「対面」での社内コミュニケーションを意識している傾向が分かりました。