富める者はさらに富み、貧しい者はさらに貧しくなるという格差の拡大はかねてから日本でも問題視されてきた。そこにこのコロナ禍である。働き口がなくなり、生計を立てられなくなった人は、普段なら絶対に選ばなかった道でも選ばざるを得ない。「パパ活」もその一つだ。
■パパ活を取り巻く厳しい現実とは『パパ活女子』（中村淳彦著、幻冬舎刊）によると、「パパ活」という言葉が生まれたのは2016年。いまだ統一された定義はなく、ギャラ飲みのような静的関係を伴わないものから援助交際や売春、愛人までがすべて「パパ活」と呼ばれているのが実態だが、ここにコロナ禍で生活に窮した女性が流れ込んでいる現状がある。
パパ側の考えが「若い女性と疑似恋愛を楽しみたい」だとしたら、女性側の考えは「短時間やスキマ時間で、楽にお金を稼ぎたい」だ。その利害が一致することでパパ活は成立する。
ただそこには厳しい現実が立ちはだかっている。
パパ活は景気に左右されやすいもの。景気が悪化すればパパ活を始める女性は増えるが、「パパ」は減る。コロナ禍で緊急事態宣言が初めて発出された2020年4月以降、パパ活市場から飲食店経営者が一斉に引いたというエピソードはそのことをよく表している。現在のパパ活市場は供給過多であり、始めたはいいが、思ったようにお金を稼げるかというと、そう簡単ではないというのが実情のようだ。
もちろん、若くて容姿に優れ、男性側の需要を満たす一部の女性は簡単にパパを見つけ、定期的にお金を受け取るケースもある。ただ、それも長くは続かないと考えた方がいい。特に日本の場合「女性は若い方がいい」という価値観が根強く、パパ活をする男性側の需要はまさにこの価値観を反映したものになる。
女性が成熟する30歳になると大人の関係を拒絶する茶飯は通用しなくなり、35歳になると男性が提示する価格は下がっていく。人生経験が豊富になる40歳になると、男性たちは露骨に買い叩きに走り、20代女性の半額以下にまで評価は下がる。