資産形成のための投資の必要性が説かれるようになって久しい。
「老後は年金で悠々自適」が事実上不可能となり、所得も上がりにくくなっている日本では、将来必要なお金は自分で確保しなければならない。それは一般的な収入の人も、いわゆる「高所得者層」も変わらない。
『収益と節税力を最大化 医師の不動産投資超入門』（森田潤著、パノラボ刊）は、高所得者の代表的な存在である医師に向けて、不動産投資の知識を授ける一冊。
厚生労働省の「令和３年賃金構造基本統計調査」によると、医師の平均年収は1378万円と、あらゆる職業の中でトップ。それだけ年収が多ければ投資の必要はないのでは？とも思えるが、高所得者には高所得者のお金の悩みがある。
税金は高額だし、子息を自分と同様医師にすべく医学部に進学させるなら場合によっては数千万円単位のお金がかかる。そして稼げば稼ぐほど出ていくお金も増えるもの。思うように資産形成ができない医師は決して少なくないし、なかには年収3000万円以上あっても貯蓄がほとんどない医師もいる。
■医師こそ不動産投資が最適な理由本書では不動産投資こそ医師に最適な投資手法だとしている。というのも、安定的な収益をあげながらも、高所得者の最大の悩みである「税負担」を軽減できる可能性があるからである。
年収1000万円以上の高所得者にかかる所得税、住民税等の額は年間数百万円に及ぶ。だからこそふるさと納税や各種所得控除を活用するケースが多いが、不動産投資はこうした節税対策の中でももっとも効果的だといえる。中古ワンルームマンション等、投資用不動産を購入し、減価償却費用などの経費を計上し、不動産所得と給与所得を損益通算することで、所得税の大幅な減税につなげることができる。
多忙ななかで節税のための取り組みをするのがわずらわしいという医師もいるはずだが、不動産投資は基本的に専門家に丸投げすることができる。手間がほとんどかからないのも、医師にとって大きなメリットだろう。