『ローストビーフ大野』で「食べQR」を用いたフードロス対策開始。丼底のQRコード読み取りで、日本食にまつわる豆知識が登場。訪日外国人へ「もったいない」文化を発信

​​株式会社価値創り研究所（東京都武蔵野市：代表取締役社長　坂本憲史）が運営する飲食店『ローストビーフ大野 原宿店』『ローストビーフ大野 南池袋店』では、2024年3月4日（金）よりフードロス対策の一つとして、株式会社Art!fact（東京都目黒区：代表　フモトアリ）が提供する「食べQR（食べキル）」サービスを用いた完食推奨施策を開始いたします。完食した丼の内底に現れるQRコードを読み取ると、日本の食文化にまつわるコンテンツが登場。『ローストビーフ大野』を訪れる多くの外国人客層へ、美味しいローストビーフ丼に加え、日本の「もったいない」文化も発信してまいります。

外食産業の食品ロスを減らすには、完食率UPが必須

東京・原宿、秋葉原、南池袋に店舗を構える『ローストビーフ大野』。舌の上でとろけるローストビーフがうず高く盛りつけられたローストビーフ丼は、海外からも注目を集め、店舗には連日数多くの外国人が訪れています。

同店の「ローストビーフ丼」を目的として来店するため、多くの方が完食くださっている一方、2024年1月時点で、およそ2割のお客様が食べ残していかれることも事実です。
農林水産省が発表した2023年度の食品ロス量（推計値）は事業系食品ロス量が279万トン。2022年度の275万トンをわずかに上回っています（※1）。また事業系食品ロスのうち、外食産業での食品ロスの6割弱は顧客の食べ残しというデータがあります（※2）。

SDGsの「12 つくる責任 つかう責任」というゴールと切り離せない食品ロス問題。また3月17日は「みんなで考えるSDGsの日」でもあります。『ローストビーフ大野』では、同店へ足を運んでくれる方々が楽しみながら完食していただくための取り組みとして、今回の「食べQR（食べキル）」施策を開始いたします。