企業の成長には女性の活躍が必須　Webマガジン「Governance Q」で窪田真之・楽天証券経済研究所所長が日本企業に巣食う”多様性”問題を指摘

株式会社ディークエストホールディングス（本社：東京都千代田区、代表：金谷 紫之）が運営する、コーポレートガバナンスを考えるWebマガジン「Governance Q」（ガバナンスキュー）に、“2000億円を動かしたファンドマネージャー”として知られると同時に、「女性が輝く先進企業」の表彰選考委員も務める楽天証券経済研究所所長の窪田真之氏が登場。昨年6月、政府は東証プライム上場企業における女性役員の割合を「2030年まで30％以上にする」という目標を掲げましたが、内閣府の調査によるとプライム上場企業における女性役員の比率は13％に過ぎないのが現状です。「男だけの職場」に頼った結果、事業が停滞、業績も低迷し、果ては企業そのものの存続すら危うくなる……そうした危機感のもと、窪田氏に、女性活躍のあるべき姿を聞きました。

■【楽天証券・窪田真之氏インタビュー前編】2000億円を動かしたファンドマネージャーが断言「女性活躍なくして日本企業の成長なし」
https://cgq.jp/special/fod/4453/

少年野球で起きていることは日本企業にも当てはまる

少子化が進んだことで、2010年頃から存続が危うくなる少年野球チームが増えてきたと窪田氏は言います。というのも、窪田氏は長年、少年野球のコーチとしても子供たちを指導してきた経験があるからです。“名門”と呼ばれるチームが消滅していく中で、チーム存続のためには「男子だけではなく、野球をやっている女子も取り込んで行かなければ立ち行かなくなる」と気付いたと言います。

この状況は日本企業にも当てはまるものだと窪田氏は言います。女性管理職の比率が低い企業に対して「理由」を問うと、経営トップから「適材がいないので苦労している」という答えが返ってくることも往々にしてあると言います。しかし、それは「言い訳」。