2014年2月、ソニーはVAIOブランドのパソコン事業を売却、テレビ事業を分社化することを発表した。日本を代表するメーカーとして歩を進めてきた同社にとって、これらの事業からの撤退は苦渋の決断だったろう。
しかし、時代は予断を許さなかったようだ。2015年2月18日、ソニーは2015～2017年度の中期経営方針は発表。高収益企業への変革に向け、株主資本利益率（ROE）を最重要の経営指標とし、 収益性重視の事業運営を徹底することを宣言した。
そして2015年10月を目処に、オーディオ・ブルーレイ機器を手がけているビデオ＆サウンド事業も分社化することも発表。この事業にはウォークマン部門も含まれている。また、スマートフォン・タブレットを抱えるモバイル・コミュニケーション分野は他社との提携も臭わせている。
■ 事業ごとに戦略を明確化
今後の3年間の利益成長を牽引していく“成長牽引領域”にデバイス分野、ゲーム＆ネットワークサービス分野、映画分野、音楽分野を。
市場の拡張は望めないものの、利益と投下資本効率の最大化を図れる“安定収益領域”にイメージング・プロダクツ＆ソリューション分野、ビデオ＆サウンド事業を。
投下資本を抑え、安定した利益を確保できる事業構造を構築する“事業変動リスクコントロール領域”としてテレビ事業、モバイル・コミュニケーション分野を置くなど、事業ごとに戦略を明確化するとのこと。
2012年、平井一夫社長は『One Sony』というスローガンと共に、ソニー復活を象徴するような製品・サービスの投入を約束し、事実4K超短焦点プロジェクターや超高感度フルサイズミラーレスなど、イノベーティブなプロダクツがリリースされた。
しかし、これらのアイテムは主にイノベーター、そして一部のアーリーアダプターにフォーカスを合わせたグローバルニッチなプロダクトであり、決してマジョリティに向けたプロダクトではない。そして今までのソニーは、これらの“It’s a SONY”なアイテムですら多くの収益を上げることを目的としていたフシがある。