アジア地域における新車販売がグローバル販売の約17％を占めるトヨタ自動車。同社の場合、国内販売が約25％、米国販売が約30％を占めるなか、欧州販売（約9％）と比べてもその割合は決して小さくはない。
アジア地域最大の市場である中国新車市場で乗用車の6割弱を占めるのが『セダン』系であり、これに最近人気上昇傾向の『SUV』系が3割弱で続く。
またブランド別では約4割を占める中国ブランド車に次いでドイツ車のシェアが約2割と高く、これに日・米・韓国ブランド車がそれぞれ約1割前後のシェアを競っている構図となっている。
■ EV・PHV重視の中国にHVセダンを投入するワケ
トヨタはその中国で、先頃開催された上海モーターショー2015において『カローラ』と『レビン』の現地製ハイブリッドモデル（HV）を今秋以降に投入すると発表した。
初代プリウス開発責任者でもある内山田会長は世界初となるHV現地開発について「“できること”ではなく“すべきこと”への挑戦」と説明している。
では “新エネルギー車”である“EV”、“PHV”に補助金を付けて販売を奨励している中国にあえて“HV”を投入するのは何故なのだろうか?
■ HVは中国の大気汚染解消に最適
実はその背景にトヨタの巧みなマーケティング戦略が潜んでいる。中国では『PM2.5』問題が取り沙汰されているように、大気汚染が深刻化しているのは周知のとおりだが、その原因は工場が吐きだす排煙とクルマの排気ガスが主とされている。
その背景として中国で販売されているクルマには、勿論排気ガス浄化装置が付いているものの、使用しているガソリンの質が非常に低く、大気汚染対策が一向に進んでいないのが現状だ。