電話連絡する際は、謝意を声に含んで、「大変ご迷惑をおかけしてしまうことになりますが」とか「大変身勝手で申し訳ないのですが」と切り出しましょう。辞退する理由は、聞かれたら答えるというスタイルで構いません。応募者への思い入れの強い人事担当者であれば、過度な詮索をしてくる場合もありますが、「これ以上の回答は控えさせてください」ときっぱりと断って大丈夫です。毅然（きぜん）とした態度で電話しましょう。

電話1本で内定辞退を済ますのはちょっと誠実さに欠けるのと、証拠が残りません。そのため、メールでも簡単に内定辞退確認連絡を送りましょう。何百人も内定者がいるような大企業だと、後から「あれ誰だっけ」となるかもしれませんし、中小企業なら「電話1本で済ませやがって」と印象が悪いかもしれませんので、この二つの意味からメールは必ず送りましょう。重ねておわび状を送れば、さらに良いでしょう。ただおわび状は即時性に欠けるので、現代ではなくても構わないかもしれませんね。
■内定辞退は法的にOK？

気になる2つ目のケース、内定承諾書などを提出してしまってからでも、内定を辞退することは可能です。内定承諾書類のやり取りをすると、一般的には「始期付解約権留保付労働契約」を結んだ状態になります。これは、「4月1日から働くことを約束しますが、辞退する権利はあります」という契約なので、法的にも、内定辞退は可能です。ただし、誠実に対応しなければ損害賠償を請求されてしまう可能性もあります。明らかに悪質と思われるような辞退の仕方にならないよう、とにかく早めに、誠実に対応することが求められます。

■内定辞退は社会人としての最初の仕事

内定辞退は、自分の都合で企業側に迷惑をかける行為でもあります。不誠実な態度だと、来年以降の後輩たちの就職活動にも悪影響を及ぼすかもしれません。そうならないよう、内定辞退を決めたら、早く誠実に対応するようにしましょう。

（ファナティック）