たとえば、社内で子どものいる女性社員がいたら、何人かに声をかけて、ランチ会を開催してみるのはいかがでしょうか。話も弾んで、思わぬ情報が手に入ることもあるでしょう。

また、あえて違う部署の人に聞いてみることで、部署間での待遇の違いがわかるかもしれません。

さらに社内での意外な理解者として、「働く妻を持つ、子持ちの男性社員」の存在があります。彼らは自分の妻が苦労して復職した姿を身近で見ているため、妊娠女性社員の立場がわかるのです。

■3：制度についてはとことん調べること

忙しさにかまけたり、周囲に遠慮したりすることなく、制度についてはきっちりと納得いくまで調べましょう。

法律についてはネットでも調べられますが、より詳しい相談に乗ってほしい場合は、行政や労働組合が運営する電話窓口があります。各都道府県に設置されている労働局雇用均等室や、連合なんでも労働相談窓口がそれにあたります。

会社の就業規則については、これを機会にすみからすみまで目を通しておくのもいいかもしれません。そして不明点は人事に問い合わせることです。

「自分の会社の常識は社会の非常識かもしれない」くらいの気持ちも、ときには必要です。

たとえば、妊婦検診に行く際に有給休暇を使う必要がないことをご存知ですか？ 男女雇用機会均等法第12条で定められている通院休暇の制度があるからです。

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妊娠中は気持ちも不安定になることも多いかもしれませんが、たとえ被害にあっても、大切なのは勇気です。大丈夫、あなたはひとりではないのですから！

（文／Kinkiii）

【参考】

※第2回 マタニティハラスメント（マタハラ）に関する意識調査－日本労働組合総連合会