スウェーデンのように、ノルウェーは医療や高等教育の制度を整えています。しかしそのために税率は37％以上と高額です。

年間可処分所得は33,492ドル（＝約400万円）です。税金の高さには定評がありますが、その分平均労働時間は週33.4時間と短めで、自由な時間を持つことで喜びを得ています。

■2位：ルクセンブルク（平均年収465万円）

ルクセンブルクはヨーロッパの金融の中心。化学製品、ゴム、産業機械などの重要な製品をヨーロッパに輸出しており、金融サービスでも重要な役割を担っています。

年間可処分所得は38,951ドル（＝約465万円）で、税率は37.7％ですが、国民はさまざまな面で保障されています。

■1位：アメリカ（平均年収495万円）

堂々の1位に輝いたのは、アメリカ合衆国。年間可処分所得は41,355ドル（＝約495万円）と2位に大きく差をつけました。税率は31.6％で、ランキングに入った国のなかではカナダと同じく低税率です。

しかし多くの人が健康保険に加入していないという点は見逃せないでしょう。低い税率は自由な競争の象徴ですが、平等はあまり担保されず、格差が大きいのが現状です。

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日本はなんと、ランキング圏外という結果になりました。国税庁が発表した平成25年の日本人の平均年収は、414万円。ただ、所得税、住民税、健康保険、厚生年金、雇用保険が大きく引かれるので、10位のフランスの344万円以下となってしまうようです。

しかし、全体的に労働時間が短い国も多く、高い生産性と効率がグローバル化を生き延びるヒントになりそうです。日本の長時間労働も本格的に見直すべきタイミングに来ているのかもしれません。

（文／スケルトンワークス）

【参考】

※Top 10 Countries With the Highest Salaries in 2015－TOP