世界的なレベルで見れば、離婚の原因も多種多様。宗教や文化的慣習も違えば、離婚の原因も日本とは異なるでしょう。

離婚率が低い国はジャマイカ、コロンビア、メキシコなどですが、日本やおもな諸外国はどうなのでしょうか？

今回は『The Richest』の記事を参考に、離婚率の高い国トップ10をまとめました。

■10位：アメリカ（53％）

16秒に1度「離婚」が起きている国ともいわれているだけに、バツ1、バツ2は当たり前のようです。たとえばネバダ州はアメリカで3番目の結婚率にもかかわわらず、離婚率はトップの73％です。

州によっても状況は異なります。別居率が高いのはメイン州、オクラホマ州、オレゴン州、バーモント州。離婚率が低いのはニューヨーク、ハワイ、ニュージャージー州、ノースダコタ州、マサチューセッツ州です。

■9位：フランス（55％）

数え切れないラブロマンス作品の舞台となったパリですが、現実世界ではフランスのなかでも特に離婚率が高い市なのです。2012年から、政府としても離婚率を下げる取り組みを行っています。

ただし国の内部でも差があり、ブルターニュの北部の農村地域は低い離婚率です。

■8位：キューバ（56％）

キューバでは伝統的に、政府が結婚式や新婚旅行の費用を負担してくれます。

政府が国民に保障してくれる範囲が広く、離婚率の高さには驚かされますが、実際の国民感情としては「結婚」というかたちに強いこだわりを持たない人が多いようです。結婚式や籍などに囚われすぎることなく、カジュアルな関係を楽しみたいのかもしれません。

■7位：エストニア（58％）

10組の夫婦のうち6組はほぼ離婚するという状況です。

結婚に夢や希望をまったく持てない社会になってしまった要因のひとつは、結婚に対する国の仕組みづくりが進んでいないこと。結婚についてのなんらかのインセンティブや支援策、税制優遇措置などの整備が急務です。

■6位：ルクセンブルク（60％）

ヨーロッパでもっとも小さく、50万人以上が住む国です。ルクセンブルク、ベルギー、ドイツ、フランスとの間に挟まれています。

離婚するためには、両者が21歳以上で、2年間婚姻関係が維持されていたことが条件となります。結婚率は年々低下しており、40代でもっとも離婚率が高くなります。

■5位：スペイン（61％）

カトリック教の勢力が強い国です。宗教的には離婚は非難される事柄なのですが、実際の離婚率が高いことには驚かされます。

1981年に正式に合法化されてから、離婚届を出すカップルが増えました。多くのヨーロッパ諸国と同様に、やはり結婚率は低下しています。

■4位：チェコ（66％）

男性の約11％、女性の13％は離婚を経験する国です。離婚するときは、裁判所で各種証明をするだけで大丈夫です。

ただ、離婚時の親権問題は深刻で、母親の9割が子どもの親権を勝ち取れるのに対して、父親にはほとんど親権が与えられません。

■3位：ハンガリー（67％）

未婚のカップルが同棲することは少なく、「一緒に住むなら結婚する」という流れがある国です。しかし、その後の離婚率は高く、男性の10％、女性の12.4％は離婚経験があります。

■2位：ポルトガル（68％）

スペインと同様に、カトリック派が強い国。離婚が合法化されてから、この国も離婚率が上がりました。ただ、他の離婚率の高い国と異なり、OECDによれば（経済協力開発機構）によれば結婚率はまだ高いままだそうです。

■1位：ベルギー（71％）

観光には最適な国ですが、国内情勢は政治的観点から見ても荒れています。言語や文化に対しても対立があり、選挙でもたびたび混乱が乗じているようです。約32,000人のベルギー人が毎年離婚届に署名するとか。

結婚生活が継続できるカップルはたった3分の1で、残りの3分の2は様々な理由で別れてしまうようです。

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日本はトップ10には入っていませんでしたが、「バツ1」という言葉が生まれて久しいことからもわかるように、離婚は珍しいことではなくなりました。

「離婚率が高い＝不幸」とは決していえません。背景になにがあり、どんな文化や宗教が根づいているのかを見てから考えるべきなのではないでしょうか。

（文（スケルトンワークス）

【参考】

※World’s 10 Most Divorced Nations－The Richest