ピンチ！近い将来「日本で消滅するかもしれない職業」トップ10
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職業
長期のキャリア形成を考えたとき、「その職業自体がなくなる」ということまで考慮する人は少ないのではないでしょうか？
しかし専門職であればあるほど、職業自体が消滅してしまったときの痛手は大きいでしょう。職業を選ぶにも、熟考すべきポイントが増えましたね。
今回は『Fortune』の記事を参考に、今後アメリカでなくなる可能性のある仕事を10個まとめました。アメリカの動向は各国へ影響しがちなので、日本でも近い将来以下の職業が消滅するかもしれません。他人事と思わず、チェックしてみてください。
■10位：裁縫師／テーラー
平均年間給与：26,460ドル（＝約320万円）
2022年までの成長率予想：－4％
ユニクロのように、安くて質の良い製品が手に入りやすくなりました。大量生産かつ時代の流れを捉えた小売業者と競争しなければなりません。
■9位：保険業者
平均年間給与：62,870ドル（＝約760万円）
2022年までの成長率予想：－6％
コンピュータの自動化により、需要が減りました。
■8位：ドリルプレス・オペレーター
平均年間給与：32,950ドル（＝約398万円）
2022年までの成長率予想：－6％
ドリルプレス自体が不人気で、使用機会も雇用も減っています。
■7位：客室乗務員
平均年間給与：37,240ドル（＝約450万円）
2022年までの成長率予想：－7％
雇用する側が、2012年から2022年までの10年間で7％減ると見ています。
■6位：材木業従事者
平均年間給与：33,360ドル（＝約403万円）
2022年までの成長率予想：－9％
機械化が進み、需要が減っています。
■5位：宝石商
平均年間給与：35,350ドル（＝約428万円）
2022年までの成長率予想：－10％
主要な原因はアウトソーシングです。ほとんどの宝石取引は米国外で行われています。
■4位：新聞記者
平均年間給与：37,090ドル（＝約449万円）
2022年までの成長率予想：－13％
人口も減少し、新聞メディアも淘汰されました。印刷業界自体の収益は、2005年から3分の1にまで落ちました。従業員数も1989年のピークにくらべ、徐々に減少しています。
■3位：農家
平均年間給与：69,300ドル（＝約838万円）
2022年までの成長率予想：－19％
小規模な農家が減り、統合されていることや、土地の有効利用の限界が見えていることが原因です。農家に対する見方も、どちらかといえば悲観的です。
■2位：検針員
平均年間給与：37,580ドル（＝約454万円）
2022年までの成長率予想：－19％
機械自体がメーターをチェックし、企業や消費者によって確認することができるようになりました。オンラインポータルに測定値を送信するだけなので、人件費をかける必要がなくなったのです。
■1位：郵便配達人
平均年間給与：53,100ドル（＝約642万円）
2022年までの成長率予想：－28％
テキスト、電子メール、オンラインチャット、ソーシャルメディアなど郵便に変わるものが増えました。支払いも電子決済が主流となり、モバイル機能もこの傾向を加速しようとしています。
事実、米国郵政公社は最近、従業員の3分の1を解雇しました。
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時代の歩みとともに、新たに出現する職業もあれば、今回紹介した10の職業のように消滅していくものもあるでしょう。先を見通し、今の自分自身の仕事も、いまいちど見なおしてみてはいかがでしょうか。
（文／スケルトンワークス）
【参考】
