source：http://newsroom.toyota.co.jp/

トヨタ自動車が、この年初に予定している組織改正が興味深い。

これまで、プリウスを筆頭とするHV（ハイブリッド車）を中心に販売を伸ばして来た同社だが、今回の改正でHV技術領域の“BR-EV・充電システム開発室”を“PHV（プラグインハイブリッド車）システム開発部”に格上げするそうだ。

■ 組織改正でPHV開発を本格化

PHVシステム開発部を、恒久的な組織に位置付ける模様で、今後のPHV開発本格化に向けた地盤固めと見られる。

ちなみに、現行の『プリウスPHV』は同グレードのHV比で、車両価格が約50～60万円程度高いことや、モーター走行できる航続距離が最大で26.4km程度と、他社のPHVと比べて物足りないこともあり、期待するほどの拡販が見込めていないのが実情だ。

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同社は、12月9日に発売した新型プリウスをベースに、来秋あたりの登場が予想されるPHV版の開発を進めているようで、今回の組織改正は、それを下支えするものと思われる。

一方、BMWやボルボなどの欧州勢は、既存のコアモデル全車にPHVを設定すべく開発を急いでいる。

また、ホンダも主力市場の米国で販売する2018年モデルを対象に、カリフォルニア州でさらに厳しくなるZEV（ゼロエミッション車）規制に、PHVで対応する考えを示している。

そうした背景から、今回の組織改正は、そもそもPHVで先行したトヨタが、プリウス以外のモデルにPHVを全面展開していく構えを示唆しているとみられる。

同社のPHVバリエーション拡大戦略においてはワイヤレス充電対応も注目されるところだ。

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※ TOYOTA Global Newsroom