裸商売は様々な法律で雁字搦めになっているのだから、何らかの正犯というには厳しくとも 「キミが出演しなければ、この商売は成り立たなかった」 「この事務所が女性を派遣しなければ～」 と言われれば、幇助ならば成立してしまう可能性がある。 警察がどこまで本気かにもよるが、もし理屈を選ばない、正犯にこだわらないようであれば、それ相応の人数が逮捕される事になるだろう。

　そうした実績が積み重なれば、法知識に疎い人間は怖がってコンテンツの提供、そこでの仕事を諦めるしかなくなり、結果として大元への商材の供給源を、いわば兵糧を減らして行ける。 大袈裟に言えば、いずれそうしたインフラやサイトに商品が置けなくなり、ただ開店休業中のページがあるというだけの、堀を埋められた裸城が残る格好となるのだ。

　結局のところ、全ては警察の思惑次第という言葉に集約されてしまうのだが、ここまでの流れを見る限り、警察は取り締まりに本気だ。 別件での取材の際にも 「海外サーバのエロ、着エロ含む児童ポルノ、JKリフレ系含む未成年者の援交・売春の3つは本気でやる」 といった言質を取っている。 今やそうした違法商売には何らかの形でインターネットが使われているのだし、このままの方針で行くとすれば、おそらく海外サーバを使ったエロコンテンツを中心として、2016年は大騒動の年になるかもしれない。

　最後に、直近で起きた事案を元に "2016年問題" がいかに信ぴょう性の高い話かをご説明する。 一部で驚きの声があがった事件なのだが、海外の無修正系のサイト用に動画を撮影していたAV業者が、プロダクションや女優まで含めて逮捕されているのだ。 これまではいかなる事情があっても 「女優は被害者」 というお約束が守られており、彼女達が直接逮捕されるというケースは（よほど悪質と見られない限り）稀だった。 ところが、このケースでは撮影者（制作者）はもちろんのこと、女優を派遣したプロダクションや、出演した女優まで逮捕されている。