転院先に書類を提示することで、再検査なしで治療をはじめることができます。

お金の節約と手間も省けますので、転院を考えていない場合であっても、もしものために病院から渡される検査結果の書類はキチンと保管しておいてくださいね。

ただ、検査期間が長期間経過している場合は再検査が必要になります。医師に確認してみましょう。

～自治体や企業の制度に関するコツ3つ～

（4）助成制度は1年に1度はチェックしよう

厚生労働省の助成金は回数制限や年齢制限、世帯年収の上限がありますが、自治体独自の制度は、 男性不妊や人工授精など適応範囲を広げているところもあります。

助成適応範囲は1年ごと（4月）に見直されます。 都道府県だけではなく、お住まいの市区町村の制度も 1年に1回は必ずチェックするようにしてくださいね。

（5）確定申告の医療控除の申請は還付金が受け取れる

1月から12月までの1年間の不妊治療費や他の治療費の合計金額が10万円を越えている場合は、確定申告で医療控除の申請することで還付金が戻ってきます。

翌年の住民税も安くなるので、対象の方は（面倒な作業ですが）忘れずに申請してくださいね。

（6）企業独自の制度もチェック

医療共済会に所属している会社は不妊治療も対象になります。

最高300万まで8割負担してくれるところもあるそうです。ご自身の勤め先やご主人の会社を一度調べてみてはいかがでしょうか？

わが家の場合、主人に総務の人に医療共済会に会社が所属しているか聞いてもらったところ、「？」という顔をされたそうです……（涙）

医療共済会は健康保険組合ではありませんので、確認が必要です。

いかがでしたでしょうか？

不妊治療の負担を少しでも減らすために、ぜひ参考にしてみてください。

次回もお楽しみに

よろ子宮～！

（赤星ポテコ）