特に、総合病院などでもともと非常に外来が混んでいて、インフルエンザの予防接種の患者さんで診療枠が埋まってしまうとほかの患者さんの診療に非常に差し支えるといったケースがあります。

そうすると、高めの価格設定になっていたり、時間枠などが設けられていることもあります。

自治体の補助の金額
自治体によっては補助金を出すケースもあり、その場合は少し安く済むケースもあります。

インフルエンザの予防接種が保険適用外の理由
理由としては、日本の健康保険は、基本的に病気やケガが起こった後に治療のために用いられるもので、まだ起こっていない病気やけがを未然に防ぐことを目的とした、予防のための処置には適用されないことが挙げられます。

しかし、地方自治体や大きな企業の健康保険組合ではインフルエンザのワクチン接種を推奨する目的で、独自の補助金制度などを設け、ワクチンを受ける方の経済的な負担を軽減しているケースも見受けられます。

補助金制度などの対象になる方は、ぜひ上手に活用していきましょう。 最後に医師から一言インフルエンザの予防接種は身近でありながら意外と誤解の多いものです。

毎年受ける必要があり、インフルエンザのワクチンを受けたことでインフルエンザにかかってしまうこともまずありませんので、特に成分にアレルギーなどのない方はぜひ受けておきましょう。

(監修：Doctors Me 医師)