そこに映り込んでいたのは、某高級ホテルのキングサイズのベッド上。全裸のロシア美女群と同じく全裸姿になった男。その男が命令口調で掛け声をかけると、彼女らは一斉に放尿を開始した。男の顔がズームアップされると、なんとその人物は、ドナルド・トランプ次期米大統領だった――。
　「1月10日、アメリカのニュースサイト『バズフィード』が、トランプ氏のスキャンダル満載のA判35ページの英文書類をネット上に公開した。そこにはモスクワの高級ホテルで隠し撮りされたトランプ氏の性的映像の内容、さらに民主党全国委員会へのサイバー攻撃にトランプ陣営関係者が関与した――などの記述があった。真偽は定かではないが、我々が別ルートから得た詳細な情報でも、ロシアが盗撮し握っているトランプセックス・スキャンダルや他の情報は、何ともおどろおどろしいものでした」(公安関係者)

　なぜそのような文書がここへ来て流出したのか。この公安関係者が続ける。
　「文書はイギリスの秘密情報部(MI6)の元諜報員が、アメリカ大統領選中に作成したという。ロシアのサイバー攻撃に関し、オバマ大統領、トランプ氏にFBI、CIAなどが説明を行った際の報告資料の一部で、これを入手した『バズフィード』が公表に踏み切ったのは、CNNがその報告のみを報道したのに対し、中身こそが重要と判断したからです」

　もちろん、この『バズフィード』の報道にトランプ陣営は猛反発。会見でトランプ氏は「失敗しているゴミの山だ！」とこきおろした。
　「しかし、その異常なまでの激怒ぶりと、トランプサイドのピリピリした空気、さらに会見でCNNに文書の件を質問させないなどの神経質さが、かえって文書が本物ではないかという疑念を強く抱かせた。ビデオは'13年、トランプ氏がロシア訪問時に隠し撮りされたものだという。トランプ氏が、その頃から次の大統領選に出馬への動きを見せたことから、ロシアの対外情報庁(CBP)が“保険”をかけるために撮影したと噂されています。登場する美女群は売春婦と言われています」(同)

　もし、この資料が本物であれば、トランプ氏はヒラリー・クリントン元国務長官が指摘してきたように「プーチン大統領のパペット」、操り人形と化す。事実、すでに記者会見でもトランプ氏は「プーチンに好かれることはアセット(資産)」とまで言い切り、周囲にもロシア寄りの人員を続々と配置している。
　最重要閣僚の国務長官にティラーソン前エクソンモービルCEOを指名したが、この人物はプーチン氏からロシアの友好勲章を受けており、オバマ大統領のロシア経済制裁には大反対を唱えていたほどだ。

　そこで経産省関係者はこう懸念する。
　「トランプ氏がプーチン氏の軍門に下れば、日本は大変だ。ロシアは北方領土四島は返さないが、日本の投資での開発は強く望んでいる。安倍首相は『ウラジミールと僕は信頼関係があるから大丈夫』などと言って事を進めようとしているが、現在は、それに周囲がブレーキをかけやっと止めている状況。日本は何兆円資本投資しても食い逃げされる。そこへトランプ氏も挟まり、日本にロシアのエネルギー買い付けや開発援助資金投入で圧力をかけてくる可能性が非常に高い。日本が玉突き外交の犠牲になるわけです」
　つまり、アメリカとしてはストレートに日本にロシアへの投資を呼びかけるわけにはいかないが、言葉の節々で車産業などを中心に高関税をチラつかせ、恫喝する。一方で、日本がロシアへの投資に積極的な態度を見せれば緩和を示唆する。在日米軍の駐留費増額も、その材料に使われかねないというのだ。

　日本側にそこまで穿った見方が浮上する背景には、やはりトランプ氏が中国とメキシコと日本を貿易不均衡国家として名指した強硬な姿勢がある。
　「アメリカにとって中国は最大の貿易赤字国。メキシコは北米自由貿易協定(NAFTA)による低関税のため、両国への名指しはまだ納得できますよ。しかし日本の場合、車産業で言えば現地生産も増強して十分に雇用も確保している。そんなことを経済人であるトランプ氏が知らないはずがない。こうした無理な論調から、裏に早くもプーチンとトランプの阿吽の画策を疑う声があるのです」(政治部記者)

　大国アメリカが日本制裁に強権発動すれば、日本はトランプ氏の方向性にある程度動かざるを得なくなる。
　「安倍首相は、プーチン氏と4月にも再度、会談の席を設ける予定。首相がトランプのプレッシャーで、結果的に自分までプーチンの操り人形にならないためにも何らかの手を打つほかない。このまま行けば日本は、ロシアのジャイアン、アメリカのスネ夫の前に、完全にのび太化する」
　とは、先の経産省関係者。

　トランプ氏が大統領就任後、仮にセックス・スキャンダルが事実であれば、かつてクリントン元大統領が不倫スキャンダルで辞任寸前にまで追い込まれたように、弾劾裁判が急浮上する。
　その真贋追及を切に望むのは、アメリカの反トランプ派よりも安倍首相なのかもしれない。