クレジットカードが持ち主の知らないうちに勝手に使われるケースが相次いで発生している。

日本クレジット協会の調べによれば、2012年には約68億円だった被害額が、2015年には約120億円とほぼ倍増し、カード犯罪は増加傾向にあるという。原因は“番号盗用”という手口の増加だ。

「2001年に刑法が改正され、偽造カードを処罰する法律が施行されたことで、代わって主流となったのが“番号盗用”です。これは、パソコンやスマートフォンからカード番号と有効期限を盗み取るという方法ですが、その手口は驚くほど古典的なものとなっています」（ITライター）

それらには、大きくふたつの手口が例に挙げられる。ひとつ目は、銭湯やスポーツクラブ、ゴルフ場、風俗店などで、本人のいない隙を狙ってカード情報をスキマーと呼ばれる機械で読み取る“スキミング”だ。このスキマーは秋葉原などで手に入れることが可能だという。

ふたつ目は『フィッシング詐欺』や『スパイウェア』を駆使する手口だ。フィッシング詐欺は、金融機関やショッピングサイトを騙ったメールを個人に無差別に送り、そこに記されたリンクを消費者がクリックすると、カード番号を含めた個人情報の入力を促す偽装ページが表示される。そこへ入力してしまうことで、個人情報が盗み取られてしまう。一方のスパイウェアは、個人をターゲットにして、メールやアプリのインストール時にプログラムをパソコンに侵入させ、個人情報を盗み取るというものだ。

最近はクレジットカード情報を入手する目的のみに作られた“おとりショッピングサイト”といった精巧なものまで出現しており、十分に注意していないとうっかり個人情報を入力してしまう。

さて、カード番号などの個人情報を盗み出した犯人は、どのような手法でもうけようとするのか。

犯人がクレジットカードで購入する物は、電子チケットや電子マネーといった“無形のもの”が好まれる傾向が強い。購入から受け取り、換金までをネット上で完結できるので、足が付きにくいためだ。最近ではより犯行を分かりにくくするためか、少額な購入を繰り返す傾向にあるという。

「ちかごろは、ほとんどのクレジットカード会社がユーザーの行動分析を行っており、日常から逸脱したカードの使用をすると、本人の確認のための通知されます。しかし、1万円前後の金額となると、カード会社の監視の目をかいくぐる可能性が高いのです。しかも、本人が明細書に目を通しても、少額だと見落としがちになるのです」（同・ライター）

犯人も長期にわたり金品をだます手法を取っている。クレジットカードの利用者は、こまめに明細書をチェックすることが重要だ。

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wavebreakmedia / PIXTA(ピクスタ)

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