市民の人権擁護の会は、3月20日シドニーのオペラハウスにて、新作DVD「ドキュメンタリー精神医学：味方か敵か？」を発表しました。日本の現在の青少年を取り巻く環境にも直結する、このドキュメンタリーの副題は「オーストラリアの精神医学　語られざる物語」です。今回、「青少年の命と健康を守る」キャンペーンの一環として、応募者の中から抽選で10名の方にこの新作DVDをプレゼントします。

　日本でも流行し始めている注意欠陥多動性障害や学習障害などの発達障害。その診断基準などのツールを作成した一部の心の専門家には、その原因がわからないため、多くが危険な副作用のある精神薬を処方するしか対応方がないのが現状になっています。
　
　その結果、子供たちへの精神薬投与と被害報告も増加しています。一部の精神科医の主張により科学的根拠のない診断ツールが普及しました。あるADHD治療薬の売り上げは急増し、ここ7年で40倍以上の売り上げになっています。

　いじめや自殺問題を扱っている市民団体の代表が、訪問した学校の生徒の約一割が発達障害と診断されていたことに驚きを隠せなかった、と先日あるイベントでコメントされていました。

　多くの方々が善意を持って、行動や学習に困難を持つ子どもたちへの効果的で安全な支援方法を広げようとしている一方、子どもたちをマーケッティングの対象として扱い、治療結果に責任を持てないのが精神医療の現状です。

　それは発達障害の概念のあいまいさにしたままにし、過剰な宣伝と過剰な診断で多くの障害者を生み出してきました。そして、不必要な投薬やずさんな投薬によって被害が広がっています。

　アメリカの人道主義者であるL. ロン・ハバード氏は、「驚嘆すべきなのは、治療しようとするのではなく、説明しようとする精神医学の傾向です・・・権威的な見せかけを保つ唯一の方法は『それは治療不可能である』と言うことです」と述べています。

　市民の人権擁護の会には、様々な被害の相談や報告が寄せられています。中でも多いのは、簡単に診断をつけられ、副作用の説明もなく投薬され、副作用が出て症状を訴えても取り合ってもらえないというような精神科医の不誠実な対応です。