2014年に伝えられたニューヨーク・タイムズにより、それは伝えられました。当時タカタは米・アラバマ州でエアバッグの破裂事故の報告を受け、秘密裏にエアバッグの試験を行い、事故時にエアバッグを膨張させるインフレーターにひびが入ることを確認。しかしタカタの幹部はこの部品を廃棄しデータを削除。エアバッグの不良について隠蔽を図ったのではないかという内容です。2014年の公聴会において、タカタ側は隠蔽について否定しています。

2008年11月に、ホンダは米国でタカタ製エアバッグの異常破裂について、リコールの届け出を行いました。その後の2009年にはタカタ製エアバッグが原因とみられる死亡事故が北米で発生。その後もエアバッグが原因とみられる事故が多発したことを受け、トヨタなどホンダ以外の企業でもタカタ製エアバッグのリコールを開始しました。

2014年9月にニューヨーク・タイムズによりホンダ及びタカタがエアバッグの欠陥を早期から認識していたと報道し、米国で大きな話題となり、同年10月には集団訴訟へと発展しました。このニューヨーク・タイムズによる報道から、タカタの苦境ははじめります。

2014年、タカタは米国の上院及び下院で2度にわたる公聴会への出席を命じられました。この時、当時会長兼CEOだった高田重久氏は出席せず、出席したのは清水博・品質保証本部シニアバイスプレジデントのみ。上院では先に取り上げた欠陥の隠蔽についてタカタ側は否定しました。続く下院の公聴会では部品製造メーカーとしては異例のリコール対応をタカタ側は命じられますが、タカタ側は原因が特定されていないとこれを拒否。この対応が取引先の各自動車メーカー、NHTSA（米国運輸省道路交通安全局）、そして自動車ユーザーからさらなる反発を招くことになりました。

タカタには当時ステファン・ストッカー社長兼最高執行責任者も在籍していましたが、こちらも公聴会に出席せず、2014年12月に自ら辞任しています。