フリーアナウンサー・丸岡いずみ（46）が「代理母出産」の末に、ママになっていたことが23日発売の『婦人公論』（中央公論社）で明らかになった。丸岡は夫である映画コメンテーターの有村昆（41）とともに、3400グラムで誕生した我が子を抱いて喜びをかみしめていた。

「丸岡が有村と結婚した時はすでに41歳でしたが、すぐに自然妊娠しています。しかし、その後、2度の流産。妊娠しても流産しやすい『不育症』であることが判明し、以来、不妊治療と闘ってきました。しかし、16年には自力での出産をあきらめ、『代理母』という選択をし、アメリカのエージャントと契約。選ばれたのはロシア在住の女性で、出産も現地で行われたようです」（週刊誌記者）

　辛い不妊治療の末に誕生した、待望の第一子は夫婦の宿願であったに違いない。だが、苦悩の末に選んだ『代理母』という選択ゆえに、ここから先に待ち受ける苦難も危惧されると同記者は指摘する。

■『代理母』出産後に待ち受ける”親子への道義的、法的苦難”

「女優の向井亜紀（53）も03年、米国ネバダ州の30代女性を代理母として、双子の赤ちゃんのママになりました。しかし、原則的に日本では『代理出産』は認められていない。加えて、代理出産は米国の相場で1000万～2500万円、ロシアでも500万～1000万円と高額な費用がかかります。それゆえ、世論からは『違法の出産だ』『金の力で無理やりの出産』などとバッシングを受けました」

　金銭的（あるいは倫理的に）代理母を選択できる家庭もかなり限られている。丸岡にも、向井同様の批判が集まることが予想される。

「しかし、世間の風当たり以上に辛いのは”戸籍問題”です。日本の現行法では『卵子提供者』ではなく『代理母』が法的な母になる。じつは高田夫妻も、実子として品川区役所に出生届を提出しましたが不受理となり、裁判沙汰に。第2審・東京高裁では高田夫妻が勝訴しましたが、07年の最高裁では双子を実子として届け出ることは認められませんでした。その結果、高田夫妻はやむなく『特別養子縁組』という形を取っています」（前出記者）

　代理出産をめぐる様々な障壁。現在、日本全国には不妊治療をしている女性は、推定約40万人（不妊治療net調べ）。晩婚化の進展とともに、およそ6組に1組のカップルが何かしらの不妊に悩んでいるとのデータもある。丸岡の問題を通して、不妊と代理出産について考える時期が来ているのかもしれない。

文・麻布市兵衛（あざぶ・いちべい）

※1972年大阪府出身。映像作家、劇団座付き作家などを経て取材記者に。著書は『日本の黒幕』、『不祥事を起こした大企業』（宙出版）など多数あり。