「ミレニアル世代」の関心度は6割超！　親世代の3倍が「利用に抵抗なし」　　「ミレニアル世代」＝「持たない世代」!?　消費傾向とも大きくリンク

株式会社ジャパンネット銀行（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：田鎖智人、以下ジャパンネット銀行）では、このたび、ミレニアル世代を対象とした、「シェアリング・エコノミー」に関する意識・実態調査を行いました。


■ミレニアル世代の「シェアリング・エコノミー」に対する意識を大調査


ミレニアル世代とは、2000年以降に成人・あるいは社会人になる世代のこと。日本国内においては、現在の高校生・大学生・新社会人といった18～25歳の若年層をさして用いられるケースが多いようです。アメリカにおいては、このミレニアル世代が、社会や消費のあり方に大きな影響を与えるジェネレーションとして注目を集めています。


中でも特徴的とされているのが、「シェアリング・エコノミー」との親和性の高さです。「シェアリング・エコノミー」とは、場所・モノ・交通手段などを多くの人と共有することにより、必要な人が、必要なタイミングで、必要な分だけ利用できる経済上の仕組みを指します。現在アメリカでは、ミレニアル世代が、この「シェアリング・エコノミー」の市場を牽引していると言われており、マーケットも拡大傾向にあるようです。


それでは、日本のミレニアル世代は、この「シェアリング・エコノミー」に対して、どのような意識を持ち合せているのでしょうか。今回ジャパンネット銀行では、「シェアリング・エコノミー」サービス（以下、シェアサービス）をテーマに、日本国内の18～25歳の男女500名へアンケート調査を実施。シェアサービスに対する興味・関心と、その根底にある消費意識について調べました。