「確かにあの地震は花蓮県直下の活断層が動いたことによるもので、建物の被害は活断層の近くに集中しており、過去の教訓が建築技術に活かされていなかったことは残念でなりません。ただ、活断層が動いたそもそもの原因は、フィリピン海プレートが押す力です。それは日本も同じことで、プレートテクトニクスから見れば、2000キロ、3000キロ離れているといっても、さしたる違いではない。しかも、同じ力で押してくわけです。つまり、巨大地震が起きてしまうかどうかは、プレッシャーに耐えられない弱い部分があるかどうかにかかっているのです」

　折しも、政府の地震調査委員会は9日、南海トラフで発生するM8〜9級の巨大地震が、今後30年以内に起こる確率が「70〜80%」に高まったと発表した。
　調査委では毎年発生の確率を見直しており、南海トラフ地震の場合、平均間隔が88年。これに加え、最後に起きた1944と'46年の昭和東南海地震、昭和南海地震からの経過時間を使って計算すると、昨年は74.2%となり、発表としては「70%程度」だった。しかし、今年は1%上昇したことにより、四捨五入の関係で「80%」と、一つ高いランクの表記になったという。この計算方法でいけば当然、確率は時間の経過とともに上昇するため、“今後50年”となれば90%の確率となる。
　「30年で80%というと、今生きている人が遭遇するかもしれないという数字になってきます。ただ、今回の発表でいきなり発生確率が上がったわけではない。南海トラフ地震のようなプレートどうしの間で起こる海溝型地震は、プレートが動き続けているために年々、確実に発生確率が高くなる。そのことを忘れてはいけません」(前出・島村氏)

　さらに気になるのは、昨今しきりに起きている、いわゆる「環太平洋造山帯」での噴火や地震だ。
　「環太平洋造山帯とは、太平洋の周囲を取り巻く火山帯。