会社も個人も知るべき、生産性の“上がる働き方”“上がらない働き方”の違い (2/3ページ)

新刊JP

働き方改革は会社の成長と社員の幸せを両立させないといけませんから、好き勝手に働いて良いということではありません。成果を残すことにより、仕事の裁量や時間の使い方、昇給といった責任を伴う自由を勝ち取ることが必要です。

越川さんは、クロスリバー社の調査の結果、「働きがい」を感じている社員は成果もしくは効率が1.5倍高く、厚生労働省の2014年5月の調査報告では「働きがいがある」と回答した人の勤める48%の企業が業績の上昇傾向にあるといい、社員の「働きがい」の向上と企業の業績の向上は連動しやすいと述べます。

そして、この結果から、会社の成長と社員の幸せを両立させるには、「働きやすさ」よりも「働きがい」にフォーカスし、その向上を目指すことが必要だと指摘します。つまり、「働き化改革」は総務・人事の改革ではなく、経営改革の一環として、全社的に取り組むことが求められるのです。

■生産性を上げて働きアリから脱出した人がやっていることとは?

「働きがい」を向上し、目標を達成したり、時間的・経済的自由を得て「働きやすい」環境をつくるために、個人でできることはたくさんあります。逆に言えば、これができないと、今の働き方から抜け出すことが難しくなるというものばかりです。
本書からいくつかピックアップしていきましょう。

・ITアレルギーをなくす

ITツールは労働時間を一気に削減してくれるような便利なもの。例えば、「テレワーク勤務」は通勤時間を減らし、集中力を高めて作業をすることができます。ITアレルギー対策は「習うより慣れろ」で実践あるのみ。効果を実感することができれば一気に苦手意識がなくなるはずです。

・すぐに行動を起こせるか

現代で求められている人間は、考えてから動くのではなく、まず動くタイプ。意識は動いてから変わるものです。まずは行動を起こせる人になることが「働きやすい」環境を作るための一つの要素になります。

・会議の取りまとめ役になる

時間のムダの代表例ともいえるのが「会議」です。事前情報も目的もなく、意見も結論も出ないムダな会議をなくすためには、自分がとりまとめ役となって変えてしまうことも一つの手段です。ここで改善ができれば、社内で評価され、社外でも応用が可能。

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