その中で今、フォーカスされている箇所が「口腔」である。
「骨太の方針2018」の中でも触れられているように、全身の健康にも影響することから、予防が推進されている。

本書の著者である中山豊氏は、予防歯科が進むことは社会全体に有意義であると考えている。その理由の一つとしてあげるのが「社会保障費の膨張を抑えられる」という点である。

団塊の世代が75歳になり始める2022年以降、社会保障関係費の急増が見込まれている。政府の試算によれば、2040年には社会保障給付金が190兆円に達するといい、国家の財政を圧迫することは容易に想像できる。
これを解決する方法の一つは、国民が病気にならないようにして、社会保障費の割合の多くを占める医療費を抑制するという手である。

中山氏は、口腔を健康に保つこと――「予防歯科」によって医療費抑制に貢献できた２つの事例を取り上げる。
一つはトヨタ関連部品健康保険組合によるデータで、歯科医院で年に２回以上定期受診を行っていた人は、全組合員の平均よりも年間医療費が15万円も抑制できていたという（65歳時）。もう一つは介護施設のデータで、入所する高齢者に対して口腔ケアを定期的に行ったところ、「誤嚥性肺炎」に発生率が大幅に低下し、医療費の削減につながったという。

健康を維持できれば、高齢になっても働くことができる。すでに労働者不足が社会問題になりつつあるが、「予防歯科」はこうした課題を解決するための一つの手となりえるのだ。

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本書では、財政というマクロな論点から、細菌というミクロな世界までを一本の糸でつなぎ、統計データや最新の研究成果を用いながら、「予防歯科」の可能性について解説をする。
その上で、「予防」へとシフトする現代の歯科医療の中で欠かせない存在となる「歯科衛生士」についてフォーカスし、今後の歯科医院の経営スタイルについても論じている。

テクノロジーの発展や生活環境の変化は、私たちのライフスタイル、価値観、寿命までをも大きく変えた。社会全体を維持するために、新しいメカニズムが必要になってきている。そうした変化の中で、医療に求められるものも変わり、歯科業界にもその波が来ている。「治療」から「予防」へという変化は、まさに現代の大きな一つのキーワードだろう。

「骨太の方針2018」でも触れられているように、健康的な口腔環境を保つことは全身の健康につながる。人も社会も長く健康でありたいならば、口腔ケアは必須となっているのだ。
本書は、健康でありたい個人、歯科業界・医療業界に関わる経営者や従業員のほか、超高齢社会のあり方に関心のあるすべての人が読んでおくべき一冊である。

（新刊JP編集部）